NVIDIA（エヌビディア）の決算はどうだった？2028年見通しと今後の株価を解説

NVIDIA（エヌビディア、NVDA）は2026年8月26日、2027年1月期第2四半期（FY2027 Q2）の決算を発表しました。売上高、調整後EPS、データセンター売上はいずれも高水準となり、次四半期の売上見通しも市場予想を上回りました。

今回の決算で特に注目されたのは、決算発表直後の数字だけではありません。決算説明会で示された「2028年1月期（FY2028）の売上高を約70％伸ばす見通し」が市場予想を大幅に上回り、時間外取引でいったん下落していた株価が上昇へ転じるきっかけになりました。

AI向けGPU需要がどこまで続くのか、NVIDIAの高成長は2027年以降も維持できるのか。最新決算の内容と2028年見通し、粗利率や中国事業などの注意点、日本の半導体株への影響まで整理します。

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NVIDIA（エヌビディア）の最新決算はどうだった？

結論から見ると、NVIDIAの2027年1月期第2四半期決算は、売上高と利益が市場予想を上回り、次四半期ガイダンスもコンセンサスを上回る強い内容でした。AI向けデータセンター需要は引き続き強く、売上高は前年同期の2倍を超えています。

売上高・EPSともに市場予想を上回る

項目	実績	市場予想	前年同期	前年同期比
売上高	962.2億ドル	約921.8億ドル	467.4億ドル	+106％
調整後EPS	2.22ドル	約2.10ドル	1.01ドル	+120％
データセンター売上	890億ドル	―	411億ドル	+117％
非GAAP粗利率	75.0％	―	72.5％	+2.5pt

売上高は962億2,100万ドルで、前年同期比106％増、前四半期比18％増となりました。Reutersが報じたLSEGコンセンサスの約921億8,000万ドルを約40億ドル上回っています。調整後EPSは2.22ドルで、市場予想の約2.10ドルを上回りました。

NVIDIAほど規模が大きくなった企業が、売上高を前年同期比で2倍以上に伸ばしながら、前四半期比でも18％成長している点は重要です。AIインフラ投資が前年の反動で急減するのではなく、2026年に入っても成長が継続していることが確認できました。

データセンター売上は前年比117％増

NVIDIAの成長をけん引したのは引き続きデータセンター事業です。第2四半期のデータセンター売上は890億ドルとなり、前年同期比117％増、前四半期比18％増でした。全社売上高に占める割合は約92％に達しています。

生成AIブームの初期は、大規模言語モデルの学習向けGPU需要が中心でした。一方、NVIDIAは現在、学習だけでなく推論、AIエージェント、企業向けAI、ソブリンAI、ロボティクスなど需要源が広がっていると説明しています。特定の研究機関やクラウド事業者だけに依存する局面から、複数のAIラボや企業が同時に計算資源を拡大する局面へ移っていることが、データセンター売上の高成長につながっています。

また、次世代プラットフォーム「Vera Rubin」はフルプロダクションに入り、CoreWeave、Google Cloud、Microsoft Azure、Oracle Cloud InfrastructureなどでRubinラックの稼働が始まっています。BlackwellからRubinへの製品移行が成長の谷を生む懸念があるなか、今回の決算では次世代製品の立ち上がりも進んでいることが示されました。

次四半期の売上見通しも市場予想を上回る

NVIDIAは2027年1月期第3四半期（FY2027 Q3）の売上高を1,080億ドル±2％と予想しています。Reutersがまとめた市場予想は約1,041億9,000万ドルで、会社見通しの中心値はコンセンサスを約38億ドル上回ります。

さらに重要なのが、この1,080億ドルの見通しに中国向けデータセンターCompute売上を織り込んでいないことです。中国向けData Center Compute売上を織り込まない状態でも、全社で1,000億ドルを超える四半期売上を見込んでいます。

一方、次四半期のGAAP・非GAAP粗利率見通しは74.0％±0.5ポイントです。第2四半期の75.0％から低下するため、売上成長の強さに対して利益率の先行きはやや慎重に見る必要があります。

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NVIDIAの決算後に株価が上昇したのはなぜ？

今回の株価反応は、単純に「好決算だったから上がった」と整理すると実態を捉えにくい動きでした。決算発表直後の時間外取引ではNVIDIA株は一時下落しましたが、決算説明会が進むにつれて上昇へ転じ、4％前後上昇する場面がありました。

決算発表直後はむしろ株価が下落した

売上高とEPSは市場予想を上回り、第3四半期の売上ガイダンスもコンセンサスを上回りました。それでも発表直後に売られた背景には、NVIDIAに対する市場の期待値が極めて高かったことがあります。

特に注目されたのが粗利率です。第3四半期の粗利率見通しは74.0％で、第2四半期の75.0％から低下します。売上の強さに対して利益率の先行きがやや弱く見えたことが、最初の株価反応を抑える要因になりました。

2028年見通しとAWSの追加投資で株価が反転

その後の決算説明会では、2028年1月期（FY2028）の売上高を約70％伸ばす見通しが示されました。これは決算前に市場が想定していた成長率を大きく上回る内容で、AI投資のピークアウト懸念を後退させる材料になりました。

さらにAWSが2027～2028年にNVIDIA GPUを追加で200万基展開する計画も明らかになりました。強い中長期見通しと大口顧客の具体的な導入計画が重なったことで、時間外取引の株価は下落から上昇へ切り返しました。詳しい意味は次の見出しで確認します。

NVIDIAが発表した2028年見通しは何がすごい？

市場は2028年に成長率が鈍化すると予想していた

半導体企業は需要の波が大きく、設備投資が急増した翌年以降は成長率が鈍化しやすい業種です。NVIDIAもAI向けGPU需要が急拡大したことで、売上規模が大きくなるほど高い成長率を維持することは難しくなるとの見方が市場にありました。

決算前のFactSetコンセンサスから計算されるFY2028の売上成長率は約45％でした。これに対し、NVIDIAは決算説明会でFY2028の売上高について約70％の成長を見込むと説明しました。市場予想を約25ポイント上回る成長率が示されたことが、今回の決算で最も大きなサプライズの一つです。

FY2028売上成長率	成長率	ポイント
市場予想（FactSetベース）	約45％	高成長は続くが鈍化を想定
NVIDIA経営陣の見通し	約70％	市場予想を大幅に上回る

しかもNVIDIAは、FY2028まで供給制約が続くとの見方を示しています。需要不足ではなく供給能力が成長の制約になる状況でも、FY2028に約70％の増収を見込んでいることになります。

NVIDIA株は将来の利益成長を先取りして評価されやすいため、1四半期の上振れ以上に、中長期の成長率が市場想定から大きく上方修正されることの意味は大きくなります。AI設備投資が2027年頃にピークアウトするという前提そのものを見直す材料になりました。

AIインフラ需要は2028年まで続く可能性

NVIDIAが強気の見通しを示す背景には、AI向け計算需要の広がりがあります。従来は一部のフロンティアAI企業による大規模学習が需要の中心でしたが、現在は複数のAIラボ、クラウド事業者、企業、政府機関が同時にAIインフラを拡張しています。

• 大規模AIモデルの学習・追加学習
• 生成AIサービスの推論
• AIエージェントの常時稼働
• 企業向けAI・業務自動化
• ソブリンAI・政府向けAIインフラ
• ロボティクスや自動運転などPhysical AI

特に推論は、AIサービスの利用者や生成トークン数が増えるほど計算量が増加します。学習用クラスターを一度構築すれば終わるのではなく、AIを実際のサービスとして使う段階で継続的な計算資源が必要になることが、NVIDIAの需要を支える要因です。

需要の具体例がAWSです。AWSは2027～2028年に、Blackwell Ultra、Rubin、Rubin Ultraを含むNVIDIA GPUを追加で200万基展開する計画を発表しました。AWSはTrainiumなど独自AI半導体も拡大していますが、それと並行してNVIDIA GPUの導入規模も大きく引き上げており、AI計算資源そのものへの需要が拡大していることが分かります。

さらにNVIDIAは2026年8月10日、Apollo、BlackRock、Blackstone、Brookfield、Goldman Sachs、KKRと、AIインフラ建設に向けて5000億ドル超の第三者資本を動員する独立型のAI Compute Infrastructure Financing Platformを構築する方針を発表しました。GPUを供給するだけでなく、顧客が大規模なAIファクトリーを建設する際の資金調達まで支える仕組みを整えることで、AIインフラ投資の拡大を後押ししようとしています。

Vera Rubinが次の成長ドライバーに

2028年の成長を考えるうえでは、GPUの世代交代も重要です。NVIDIAはBlackwell世代の次にVera Rubinを投入し、今回の決算ではRubinがフルプロダクションに入ったと発表しました。

RubinはGPUだけでなく、Vera CPU、NVLink、Spectrumネットワーク、BlueField、ストレージなどを組み合わせたAIデータセンター向けプラットフォームです。NVIDIAは単体GPUの販売会社から、AIファクトリー全体の計算・通信・ソフトウェアを提供する企業へ事業領域を広げています。

また、Spectrum-6ではプラガブル光トランシーバーとCo-Packaged Optics（CPO）の両方に対応するとしています。GPUの台数が数十万～数百万基規模へ増えるほど、GPU間をつなぐ高速ネットワークの帯域、消費電力、遅延が大きな課題になります。Rubin世代ではGPU本体だけでなく、ネットワークや光通信までNVIDIAの成長領域になる可能性があります。

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NVIDIA決算の懸念材料は？

売上成長と2028年見通しは強い内容でしたが、決算をすべてポジティブに評価できるわけではありません。今後の株価を見るうえでは、粗利率、メモリコスト、中国事業の3点を特に確認しておきたいところです。

粗利率は今後低下する見通し

第2四半期の非GAAP粗利率は75.0％でしたが、第3四半期は74.0％±0.5ポイントへ低下する見通しです。さらに決算説明会では、粗利率が第4四半期に71～72％程度まで低下し、その後FY2028には72～73％程度へ改善するとの見方も示されました。

NVIDIAはAI半導体市場で非常に高い価格決定力を持っていますが、GPUの高性能化に伴い、HBM、先端パッケージ、ネットワーク、電源・冷却などシステム全体のコストも増えています。売上高が急増していても、部材コストの上昇を販売価格へ十分転嫁できなければ利益率は低下します。

株価評価では売上成長だけでなく、売上1ドル当たりでどれだけ利益を残せるかが重要です。FY2028に70％成長を実現しても粗利率が想定以上に悪化すれば、利益の伸びは売上ほど大きくならない可能性があります。

メモリ価格の上昇がコスト増加要因に

NVIDIAの利益率を考えるうえで、HBMを中心とするメモリ価格は無視できません。AI GPUでは演算性能だけでなく、大量のデータを高速でGPUへ供給するためのHBMが不可欠です。Rubin以降はAIシステムの性能向上に伴って、搭載メモリの容量や性能に対する要求も高まります。

足元ではAIサーバー向け需要の急増により、高性能メモリの供給余力が限られています。NVIDIA側にとってはメモリ調達コスト上昇が粗利率の押し下げ要因になります。一方、メモリメーカーやHBM製造装置・材料企業から見ると、NVIDIAが2028年まで高い成長を見込むことは、需要が短期で終わらないことを示す材料になります。

つまりメモリ価格上昇は、NVIDIA単体ではコスト面の注意材料ですが、半導体サプライチェーン全体では需要の強さを示す側面もあります。

中国向け売上は依然として不透明

中国市場も引き続き不確定要因です。NVIDIAは第3四半期の売上見通しに、中国向けデータセンターCompute売上を含めていません。米国政府の輸出規制やライセンス制度が変われば、販売できる製品や数量が変わる可能性があります。

中国向け売上を織り込まずに1,080億ドルの売上を見込んでいる点は業績の強さを示しますが、中国市場へのアクセスが改善すれば上振れ余地が生まれる一方、規制がさらに厳しくなれば長期的な市場シェアに影響するリスクがあります。

また、中国ではHuaweiをはじめ現地企業がAI半導体の開発を進めています。輸出規制が長期化すると、中国の顧客がNVIDIA以外のエコシステムへ移行する可能性もあり、単純に「現在売れない分が将来すべて戻る」とは限りません。

NVIDIA決算は日本株・半導体株にどう影響する？

NVIDIAの決算は米国株だけでなく、日本の半導体関連株にも影響しやすい材料です。特に今回の決算では、2028年までAI向け計算資源の高成長が続くとの見通しが示されたため、GPUの生産数量や高性能化に連動する半導体製造装置、HBM、先端パッケージ、光通信などの需要が改めて注目される可能性があります。

ただし、NVIDIAの業績が強いからといって、すべての半導体株の利益が同じ割合で伸びるわけではありません。各社がAI半導体のどの工程に関わっているか、顧客の設備投資が実際に売上へつながるかを分けて見る必要があります。

半導体製造装置・検査装置

AI半導体の生産量が増え、チップ構造が複雑になるほど、後工程や検査工程で使用する装置への需要が増えやすくなります。日本株では、AI/HPC向け半導体のテストに関わるアドバンテスト（6857）や、切断・研削工程に関わるディスコ（6146）などが関連銘柄として注目されます。

アドバンテストはAI/HPC向けSoCとHBMなどの高性能メモリのテストに強みを持ち、2026年にはAI関連半導体の生産数量増加と複雑化を背景にテスター市場が過去最大規模になるとの見通しを示しています。NVIDIAのGPUや周辺メモリの数量が増えれば、テスト工程で求められる処理量も増える可能性があります。

ディスコも生成AI需要を背景に、先端ロジックやHBMを含む高性能メモリ向けの設備投資が継続すると見ています。GPUの性能向上ではチップレットや先端パッケージの採用が増えるため、ダイシングや研削など高精度な加工技術の重要性が高まります。

HBM・メモリ関連

今回の2028年見通しで最も直接的に需要継続が意識されやすい分野の一つがHBMです。AI GPUは高性能化するほど大量のデータを処理するため、高速・大容量のメモリが必要になります。NVIDIAがGPU出荷を大幅に増やすには、GPU本体だけでなくHBMの供給拡大も必要です。

日本株ではHBMそのものを大規模生産する企業は限られますが、製造装置やパッケージ材料を通じて関連する企業があります。TOWA（6315）はHBM向けモールディング技術を展開し、次世代HBM4向けパッケージ技術を開発しています。レゾナック・ホールディングス（4004）も、HBMなどの3D積層・先端パッケージ向けに絶縁接着フィルムや封止材などを展開しています。

NVIDIAにとってメモリ価格上昇はコスト増ですが、供給側にとっては需要の強さや価格上昇余地を示す材料です。AI向けGPUの数量増加と1台当たりのHBM搭載量増加が同時に進む場合、メモリ関連企業はGPU市場以上の数量効果を得る可能性があります。

光通信・ネットワーク関連

AIデータセンターでは、GPUの計算性能だけでなくGPU同士をつなぐ通信速度が重要です。数十万～数百万基のGPUを一つの計算基盤として利用するには、低遅延かつ大容量のネットワークが必要になります。

NVIDIAはRubinプラットフォームでSpectrum-6を展開し、プラガブル光通信とCo-Packaged Opticsの両方をサポートするとしています。AIクラスターが巨大化するほど、電気配線だけで高速通信を維持することが難しくなり、光通信の採用範囲が広がる可能性があります。

そのため、NVIDIAの2028年までの成長見通しは、GPUやHBMだけでなく、光トランシーバー、光ファイバー、シリコンフォトニクス、光電融合などのテーマにもつながります。ただし実際の恩恵は採用方式やサプライチェーンによって異なるため、NVIDIAとの直接取引の有無だけで関連銘柄を判断しないことが重要です。

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NVIDIAの今後の株価はどうなる？

今回の決算で、NVIDIAの業績が直ちにピークアウトする可能性は後退しました。特にFY2028の約70％成長見通しは、2027年以降の成長鈍化を強く警戒していた投資家にとって大きな材料です。

一方、株価は企業の業績そのものだけでなく、市場がすでにどこまで成長を織り込んでいるかで決まります。NVIDIAは世界最大級の時価総額を持つ企業であり、今後も高い評価を維持するには、売上・利益が増えるだけでなく、高い市場期待を上回り続ける必要があります。

今後の株価を支える材料

• FY2028の売上高について約70％成長を見込む強い中長期見通し
• データセンター売上が前年同期比117％増と高成長を維持
• AWSが2027～2028年に追加200万GPUを展開する計画
• Vera Rubinのフルプロダクション入り
• AI需要が学習から推論、AIエージェント、企業AI、Physical AIへ拡大
• 中国向けデータセンターCompute売上を含めずに強いガイダンスを提示

これらの材料を見る限り、AIインフラ需要の急減を前提にNVIDIAの業績を評価するのは難しくなっています。今回示された2028年までの見通しが実現するなら、NVIDIAの利益成長が高水準で続く可能性があります。

株価評価の焦点は70％成長と利益率の両立

今後の株価で最も重要なのは、FY2028に約70％の売上成長を実現しながら、利益率をどこまで維持できるかです。粗利率、メモリコスト、中国事業については前述のとおりで、売上が想定どおり伸びても利益率が大きく低下すれば、EPSの伸びは売上ほど大きくなりません。反対に、売上の高成長と72～73％程度への粗利率回復を両立できれば、利益成長の持続性に対する評価は高まりやすくなります。

もう一つ確認したいのが、大手クラウド企業による独自AI半導体の拡大です。AmazonのTrainium、GoogleのTPUなどが普及すれば、一部のAI処理がNVIDIA GPUから置き換わる可能性があります。ただしAWSが独自チップを拡大しながらNVIDIA GPUを追加200万基展開する計画を示したように、現時点では「独自チップかNVIDIAか」という二者択一ではなく、AI計算需要の拡大によって両方が増える構図も確認されています。

そのため、今後は単にAI市場全体が伸びているかだけでなく、NVIDIAが市場の高い期待を上回る売上成長を維持し、同時に利益率を守れるかが株価評価の中心になります。

NVIDIAの次回決算はいつ？

NVIDIAの次回決算は、2027年1月期第3四半期（FY2027 Q3）の決算です。2026年8月27日時点で、会社から正式な発表日は公表されていません。

前年のFY2026 Q3決算は2025年11月19日に発表されており、2026年も例年どおりであれば11月中旬～下旬に発表される可能性があります。ただし、正式な日程はNVIDIAのInvestor Relationsで確認する必要があります。

次回決算では、売上高1,080億ドル±2％のガイダンスを達成できるかに加え、粗利率の低下幅、Rubinの出荷状況、中国向け売上、FY2028の70％成長見通しに変更がないかが重要な確認ポイントになります。

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まとめ

NVIDIAの2027年1月期第2四半期決算は、売上高962.2億ドル、調整後EPS2.22ドルとなり、市場予想を上回りました。データセンター売上も890億ドルと前年同期比117％増え、次四半期の売上見通しは1,080億ドルと市場予想を上回っています。

今回の最大のサプライズは、FY2028の売上高について約70％成長するとの見通しが示されたことです。市場では約45％成長が想定されていたため、AI投資のピークアウト懸念を後退させる材料になりました。AWSが2027～2028年に追加200万基のNVIDIA GPUを導入する計画も、需要継続を裏付ける材料です。

一方で、粗利率は今後低下する見通しで、HBMなどメモリ価格の上昇、中国向け輸出規制、大口顧客の設備投資、独自AI半導体との競争には注意が必要です。今後の焦点は、NVIDIAが成長を続けるかどうかではなく、市場の高い期待を上回る成長を2028年まで維持できるかに移っています。