ヤマハ発動機の2026年12月期2Q決算はどうだった？二輪・マリン・配当を解説

ヤマハ発動機（7272）は2026年8月4日、2026年12月期第2四半期（中間期）決算を発表しました。上期は二輪車を中心に販売が伸び、売上収益・営業利益・親会社の所有者に帰属する中間利益はいずれも中間期として過去最高を更新。さらに、通期の営業利益予想を1,800億円から2,600億円へ大幅に引き上げています。

今回の決算で特に重要なのは、単に「増収増益だった」ことではありません。販売数量の増加、価格転嫁、経費削減、円安が重なって営業利益率が大きく改善したことに加え、1Qでは関税負担で減益だったマリン事業が2Qに大きく持ち直した点です。一方、OLV事業は赤字が続き、下期には構造改革費用も計上する見通しです。

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ヤマハ発動機の最新決算はどうだった？

結論から見ると、2026年12月期2Qはかなり強い決算でした。上期累計の売上収益は1兆4,980億円で前年同期比17.2％増、営業利益は1,585億円で同88.6％増、親会社の所有者に帰属する中間利益は1,139億円で同114.7％増となりました。営業利益率も前年同期の6.6％から10.6％へ4.0ポイント改善しています。

項目	2025年上期	2026年上期	前年同期比
売上収益	1兆2,778億円	1兆4,980億円	+17.2％
営業利益	840億円	1,585億円	+88.6％
営業利益率	6.6％	10.6％	+4.0pt
親会社帰属利益	531億円	1,139億円	+114.7％
EPS	54.56円	117.37円	+115.1％

売上が17％増えたのに対して営業利益は約89％増えており、今回の決算は数量増だけでなく収益性の改善が大きいのが特徴です。会社の営業利益変動要因を見ると、販売影響が657億円のプラス、為替影響が303億円のプラスとなったほか、研究開発費と販管費もそれぞれ73億円、52億円の増益要因になりました。一方で、原価影響は196億円、関税影響は200億円のマイナスでした。

販売影響の中身も重要です。規模増減が290億円、プライシングが212億円のプラスとなっており、「台数が増えた」だけでなく、価格適正化も利益改善に寄与しています。コストアップは287億円発生しましたが、91億円のコストダウンや経費削減、円安で吸収し、全社利益を押し上げました。

2Q単独では利益成長がさらに加速した

1Q実績を上期累計から差し引いて4～6月期だけを見ると、売上収益は約7,679億円、営業利益は約958億円、親会社帰属利益は約726億円となります。前年の4～6月期と比べると、売上収益は約17.8％増、営業利益は約136.9％増、親会社帰属利益は約224.4％増です。

項目	2025年4～6月	2026年4～6月	前年同期比
売上収益	約6,519億円	約7,679億円	+17.8％
営業利益	約405億円	約958億円	+136.9％
営業利益率	約6.2％	約12.5％	+6.3pt
親会社帰属利益	約224億円	約726億円	+224.4％

1Qの営業利益率は8.6％でしたが、2Q単独では約12.5％まで上昇しました。つまり今回の上期好決算は、1Qの好調を維持しただけではなく、2Qに利益率が一段と改善した結果でもあります。この点は、通期予想の大幅上方修正につながった大きな要因と考えられます。

市場予想・コンセンサスと比べてどうだった？

ヤマハ発動機の2026年12月期2Q決算は、市場予想と比べてもかなり強い内容でした。

特に分かりやすいのが税引前利益です。2026年1～6月期の税引前利益は1,594.9億円だったのに対し、決算発表直前のIFISコンセンサスは1,042.5億円でした。

実績は市場予想を約552億円、率にして約53％上回っています。単にコンセンサスを少し超えたという水準ではなく、利益面では大幅な上振れだったと評価できます。

項目	実績・会社予想	市場予想	差
上期税引前利益	1,594.9億円	1,042.5億円	約+53％
通期売上収益	2兆9,000億円	約2兆7,492億円	約+5.5％
通期親会社帰属利益	1,700億円	約1,092億円	約+55.6％

※通期市場予想は決算発表前のアナリスト予想。上期税引前利益はIFISコンセンサス。

2Q単独で見ると市場予想を大きく上回った

今回の強さは、2Q単独で見るとさらに分かりやすくなります。

ヤマハ発動機は1Q時点で税引前利益619.4億円を計上していました。上期実績1,594.9億円との差額から計算すると、4～6月期だけで約975.5億円の税引前利益を稼いだことになります。1Q実績は公式決算資料でも確認できます。

一方、IFISが決算前に予想していた上期税引前利益は1,042.5億円でした。ここから既に発表済みだった1Q実績619.4億円を差し引くと、市場が2Qに織り込んでいた税引前利益は単純計算で約423.1億円です。

つまり、

2Q税引前利益の実績：約975.5億円
市場予想から逆算した2Q：約423.1億円

となり、実績は約552億円上回りました。

これはあくまで「上期コンセンサス－1Q実績」で算出した参考値であり、2Q単独の正式なIFISコンセンサスではありません。それでも、今回のコンセンサス超過の大部分が4～6月期に生まれたことは分かります。

1Qの時点でも税引前利益は前年同期比36.4％増と好調でしたが、2Qではさらに利益成長が加速しました。今回の決算が強かった理由は、「1Qの好調を維持した」というより、市場が想定していた以上に2Qの収益性が改善したことにあります。

上期だけで従来の通期コンセンサスの約85％まで到達

さらに注目したいのが、通期予想に対する進捗です。

決算発表前の株予報Proでは、2026年12月期の税引前利益に相当する利益水準のコンセンサスは1,888.3億円でした。これに対し、上期だけですでに税引前利益1,594.9億円を計上しています。

単純計算すると、上期終了時点で決算前の通期コンセンサスの約84.5％に到達したことになります。

もちろん、ヤマハ発動機は下期にOLV事業の構造改革費用や原材料価格上昇などを見込んでいるため、上期の利益をそのまま2倍することはできません。

それでも、半年を残した段階で市場が従来想定していた年間利益の8割超を稼いだことは、今回の決算のサプライズの大きさを示しています。

通期会社予想も従来の市場予想を大きく上回った

決算実績だけでなく、会社が示した新しい通期予想も強い内容です。

ヤマハ発動機は今回、2026年12月期の売上収益予想を2兆7,000億円から2兆9,000億円、営業利益を1,800億円から2,600億円、親会社帰属利益を1,000億円から1,700億円へ引き上げました。

決算発表前の7月28日時点で、みんかぶに掲載されていたアナリスト予想は売上収益約2兆7,492億円、親会社帰属利益約1,092億円でした。

これと比較すると、修正後の会社予想は、

• 売上収益：市場予想を約1,508億円、約5.5％上回る
• 親会社帰属利益：市場予想を約608億円、約55.6％上回る

という水準です。

売上予想の上振れ以上に利益予想の上振れが大きく、単純な販売拡大だけでなく、収益性そのものが市場想定より改善していることが分かります。

特に親会社帰属利益は、市場予想約1,092億円に対して会社予想1,700億円です。これほど差が開いた背景には、二輪車の販売増、価格適正化、円安、経費削減に加え、米国追加関税の還付や関税影響の縮小があります。

そのため今回の決算は、「実績がコンセンサスを上回った」だけでなく、「市場が想定していた2026年通期の利益水準そのものを大きく引き上げる内容だった」と見るのが適切です。

好決算をけん引したのは二輪車事業

今回の決算で最大のけん引役になったのが、二輪車を中心とするMC事業です。MC事業の上期売上収益は9,643億円で前年同期比22％増、営業利益は1,160億円で同88％増となりました。営業利益率は前年同期の7.8％から12.0％へ改善しています。

地域別では、先進国に加えてインド、タイ、ベトナムなど新興国の伸びが目立ちます。上期の当社出荷台数は、インドが前年同期比41％増、タイが34％増、ベトナムは前年に生産・出荷停止の影響があった反動もあり110％増となりました。インドネシアは出荷台数こそ前年並みでしたが、総需要は9％増えており、小売販売も増加しています。

ここで重要なのは、二輪車の増益要因が販売台数だけではない点です。会社は、販売台数の増加に加えて販売価格の適正化、為替影響を増益要因として挙げています。通期でもインドやASEANの販売増加を見込み、中東情勢による原材料価格上昇に対して価格転嫁と経費削減を進める方針です。

2026年通期のMC事業予想は、売上収益1兆8,670億円、営業利益1,930億円。2025年実績の売上収益1兆5,781億円、営業利益1,235億円から大幅な増収増益を見込み、営業利益率も7.8％から10.3％へ改善する計画です。全社営業利益2,600億円のうちMC事業だけで1,930億円を見込んでおり、今期業績の中心が二輪車であることは明確です。

二輪の成長は「数量×価格×為替」の3つが効いている

二輪事業の好調を持続性という観点で見ると、数量増には比較的強い再現性があります。インドでは上期の総需要が23％増、ヤマハ発動機の出荷は41％増となっており、通期でも出荷29％増を計画。ベトナムも通期70％増、フィリピン20％増を見込んでいます。

一方、円安は外部環境に左右されます。上期の平均為替レートは1ドル158円、1ユーロ185円で、前年同期よりそれぞれ10円、23円の円安でした。為替だけで上期営業利益を303億円押し上げているため、今後円高へ振れれば利益の押し上げ効果は縮小します。そのため今後は、為替を除いても販売数量と価格転嫁で利益率を維持できるかが重要です。

マリン事業は2Qに利益が大きく回復

マリン事業は上期売上収益3,007億円で前年同期比7.4％増、営業利益460億円で同18.3％増となりました。営業利益率は13.9％から15.3％へ改善しています。

ただし、需要環境そのものが全面的に強くなったわけではありません。主力の船外機は、主要市場の米国で需要がわずかに減少し、欧州は横ばい。米国の船外機出荷も全馬力帯で前年同期比2％減、300馬力以上では10％減でした。ウォータービークルも米国需要はやや回復したものの、ヤマハ発動機の出荷台数は11％減となっています。

それでもマリン事業が増収増益になったのは、アジアや中南米など新興国で船外機販売が増えたことに加え、研究開発費・販管費の削減、円安が利益を押し上げたためです。北米需要の強い回復に頼らず利益を伸ばした点は、今回の決算で評価しやすいポイントです。

1Qの減益から2Q単独では営業利益300億円まで改善

マリン事業は1Q時点では、売上収益1,486億円に対して営業利益160億円と、前年同期比19.2％の減益でした。米国関税の影響が重く、販売増や経費抑制だけでは吸収できていませんでした。

一方、上期累計から1Qを差し引くと、2Q単独のマリン事業は売上収益約1,521億円、営業利益約300億円となります。単純計算の営業利益率は約19.7％で、1Qの10.8％から大幅に改善しました。上期全体のマリン増益は、2Qに収益性が急回復したことが大きいと分かります。

通期では売上収益5,690億円、営業利益870億円を予想し、営業利益率は2025年の10.2％から15.3％へ改善する計画です。下期も米国関税の影響を受ける見通しですが、船外機の販売増、研究開発費・販管費削減、為替によって増益を目指します。

ロボティクスも黒字転換、OLVは赤字が継続

二輪とマリン以外では、ロボティクス事業の改善も目立ちました。上期売上収益は601億円で前年同期比24.5％増、営業利益は37億円となり、前年同期の15億円の営業損失から黒字転換しています。中国を中心にサーフェスマウンターが好調で、産業用ロボットも需要回復に伴い販売が増えました。

半導体製造後工程装置では、生成AIや先端パッケージ向け需要が引き続き伸びています。上期の出荷はタイミングの影響で前年を下回りましたが、通期では出荷進捗により増収増益を見込み、ロボティクス事業の営業利益予想は2025年の17億円から125億円へ拡大する計画です。

一方、課題が残るのがアウトドアランドビークル（OLV）事業です。上期の売上収益は803億円で3.3％増えたものの、営業損失は120億円。前年同期の137億円赤字からは改善しましたが、黒字化には至っていません。

ヤマハ発動機は今回、ROVの自社生産を終了し、協働開発・OEM供給へ切り替える構造改革方針を発表しました。人員最適化、生産・開発効率化、調達最適化を進め、スポーツ・ハイエンドモデルなど強みのある領域へ経営資源を集中し、2028年の黒字化を目指します。その一方で、2026年には構造改革に伴う一過性費用120億円を通期予想に織り込んでいます。

通期営業利益予想を1,800億円から2,600億円へ大幅上方修正

今回の決算でもう一つ大きなポイントが、通期業績予想の大幅上方修正です。売上収益は2兆7,000億円から2兆9,000億円、営業利益は1,800億円から2,600億円、親会社帰属利益は1,000億円から1,700億円へ引き上げられました。

項目	従来予想	修正後予想	修正幅
売上収益	2兆7,000億円	2兆9,000億円	+2,000億円
営業利益	1,800億円	2,600億円	+800億円
営業利益率	6.7％	9.0％	+2.3pt
親会社帰属利益	1,000億円	1,700億円	+700億円
EPS	103.05円	175.16円	+72.11円

上方修正の背景には、上期までのMC事業の販売好調に加え、米国の追加関税（IEEPA関税）の還付、年間の関税影響が期初想定より小さくなる見通し、円安、コスト削減があります。会社は下期に中東情勢の影響による原材料コスト上昇とOLV構造改革費用を織り込んだうえで、過去最高益を目指すとしています。

上方修正後も下期はかなり保守的な利益計画

上期営業利益1,585億円に対して、通期予想は2,600億円です。単純に差し引くと、下期の営業利益計画は約1,015億円になります。上期より約570億円少ない計画であり、上期の利益水準をそのまま延長した予想ではありません。

下期にはOLV構造改革費用120億円、中東情勢を背景とする原材料価格上昇、米国関税などの負担が想定されています。そのため、上期が非常に強かったからといって下期も同じ利益率が続く前提では見ていない点には注意が必要です。逆に言えば、これらのコストを織り込んでも営業利益2,600億円を見込むため、販売数量・価格転嫁・経費削減への会社の見通しはかなり強いといえます。

通期の営業利益変動要因では、販売影響が1,339億円、為替影響が459億円、販管費が144億円のプラス。一方、原価影響は559億円、関税影響は112億円のマイナスを見込みます。売上数量と価格転嫁による利益押し上げが、コスト増を上回る構図です。

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配当は年間50円予想を維持

2026年12月期の配当予想は、中間25円・期末25円の年間50円で据え置かれました。2025年12月期は年間35円だったため、計画どおりなら15円の増配となります。

業績予想は大幅に上方修正されましたが、今回の時点では追加増配は発表されていません。決算説明資料では、2026年の年間配当50円を維持したうえで、「着実な業績改善により、機動的な自己株式取得を目指す」としています。

修正後EPS175.16円に対して年間配当50円で計算すると、予想配当性向は約28.5％です。中期経営計画では累計総還元性向40％以上を掲げているため、今後の利益進捗次第では配当以外の株主還元も確認材料になります。

今後の決算で確認したいポイント

二輪の販売増が下期も続くか

今期の利益成長はMC事業への依存度が高く、インド・ASEANの販売数量が最重要です。特にインド、ベトナム、フィリピンでは通期も高い出荷成長を計画しているため、3Qで販売ペースが鈍化していないか確認したいところです。

マリンの高い利益率を維持できるか

マリンは2Q単独で利益率が大きく改善しましたが、北米需要そのものは強くありません。新興国販売、経費削減、為替の寄与で高収益を維持できるか、また米国の船外機・ウォータービークル在庫が適正化しているかがポイントです。

為替を除いても利益率改善が続くか

上期営業利益には円安が303億円寄与しており、通期でも459億円の為替プラスを見込んでいます。円高になればこの追い風は弱まるため、販売数量、価格転嫁、コストダウン、販管費削減といった自助努力による増益がどこまで続くかが重要です。

OLV構造改革の進捗

OLV事業は2028年の黒字化を目標に、ROVの自社生産終了やOEM活用を進めます。今期は120億円の構造改革費用を計上する計画ですが、2027年以降に固定費削減効果が表れ、赤字幅がどこまで縮小するかが全社利益の上積み余地になります。

次回のヤマハ発動機の決算はいつ？

2026年8月4日時点で、ヤマハ発動機は2026年12月期第3四半期の正式な決算発表日をまだ公表していません。前年の2025年12月期3Q決算は2025年11月5日に発表されているため、例年どおりであれば2026年も11月上旬が目安になります。

次回決算では、二輪販売の成長が続いているか、マリンの利益率改善が維持できているか、OLV構造改革費用を吸収しながら営業利益2,600億円へ向けて進捗できているかを確認したいところです。

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まとめ

ヤマハ発動機の2026年12月期2Qは、売上収益1兆4,980億円、営業利益1,585億円となり、中間期として過去最高を更新しました。特にMC事業の販売増、価格適正化、経費削減、円安が重なり、全社営業利益率は6.6％から10.6％へ大幅に改善しています。

二輪ではインド・ASEANの成長が続き、マリンは北米需要が強くない中でも2Qに収益性が大きく回復しました。ロボティクスも黒字転換しており、主力事業だけでなく収益源の広がりも見られます。

一方、OLV事業は依然として赤字で、下期には120億円の構造改革費用や原材料価格上昇も見込まれます。それでも会社は営業利益予想を1,800億円から2,600億円へ大幅に引き上げました。今後は、二輪の数量成長と価格転嫁が続くか、マリンの高収益が維持できるか、為替を除いても利益率改善が続くかが重要になります。