原油価格は今後どうなる？2026年末・2027年以降の見通しをわかりやすく解説

原油価格は2026年9月に再び1バレル100ドルを超え、今後さらに上昇するのか、それとも供給回復とともに下落するのかが注目されています。原油価格は中東情勢だけで決まるわけではなく、世界の原油在庫、産油国の生産量、中国などの需要、ホルムズ海峡を通る輸送量など複数の要因で動きます。

2026年9月時点では、短期的には供給不安から高値が続く可能性がある一方、米エネルギー情報局（EIA）や大手金融機関の多くは、中東からの供給が徐々に回復することを前提に、2027年にかけて価格が下がるシナリオを基本としています。ただし、予想の前提となる中東情勢や輸送状況が変われば見通しも大きく変わります。

※本記事は2026年9月11日時点で確認できる市場動向・報道をもとに作成しています。

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原油価格は今後どうなる？

2026年9月時点の原油市場は、「目先は高値が続きやすいが、供給が正常化すれば2027年にかけて下落する」という見方が中心です。EIAは2026年のブレント原油平均価格を1バレル91ドル、2026年後半を約90ドル、2027年平均を74ドルと予想しています。

ただし、EIAの9月見通しは9月9日に公表されたものの、予測作業は9月3日時点で完了しています。その後の船舶攻撃や米国・イラン情勢の再激化によって原油価格は100ドルを超えているため、91ドル・74ドルという予想は9月11日時点の最新相場をすべて織り込んだ数字ではありません。

現在の価格が100ドルを超えているのに、将来予想が70～90ドル台になっているのは矛盾ではありません。多くの予想では、現在発生している中東からの供給制約や輸送の混乱が時間とともに緩和し、原油在庫が回復することを前提にしています。

一方で、中東の緊張が長引き、ホルムズ海峡を通る原油輸送がさらに減れば100ドル超が続く可能性があります。ゴールドマン・サックスは、中東で船舶への攻撃が激化した場合、原油価格が120ドル程度まで上昇するリスクを示しています。反対に、輸出が正常化すれば80ドル程度まで下がるシナリオを示しています。

そのため、原油価格の見通しは「何ドルになるか」という1つの数字だけを見るより、どの条件が成立すれば上がるのか、どの条件が成立すれば下がるのかを分けて考える方が実用的です。

2026年9月現在の原油価格は100ドルを超えている

WTI・ブレント原油とも100ドルを突破

2026年9月11日の取引では、国際的な原油価格の指標であるブレント原油が108ドル台、米国産原油の代表的な指標であるWTI原油が103ドル台まで上昇しました。両指標が100ドルを超えるのは約4カ月ぶりです。

ブレント原油は欧州や中東を含む国際取引で広く参考にされる指標で、WTI原油は主に米国市場の指標です。日本で原油価格のニュースを見る場合も、この2つの値動きが世界の需給や市場心理を把握する代表的な材料になります。

中東情勢と原油輸送への不安が価格を押し上げている

現在の原油高の中心にあるのは、中東から原油を安定して輸出できるかという不安です。米国とイランの対立が続くなか、タンカーへの攻撃や紅海・ホルムズ海峡周辺の緊張が高まり、原油を生産できても安全に運べないリスクが意識されています。

特にホルムズ海峡は、ペルシャ湾岸の産油国から世界へ原油を運ぶ重要な海上ルートです。通航量が減れば、サウジアラビアやイラク、UAEなどで原油を生産していても、世界市場へ供給できる量が減ります。原油価格は実際に供給が完全に止まる前から、将来の不足を見込んで上昇することがあります。

Reutersの9月10日公表の調査では、OPEC11カ国の8月の原油生産量は前月から日量64万バレル減少し、日量1,971万バレルとなりました。OPECプラスでは増産を予定していた国もありましたが、中東情勢による輸出障害などで実際の生産量は減少しており、供給面の余裕を小さくしています。こうした環境では追加の輸送障害や設備被害が発生した場合、価格が大きく反応しやすくなります。

主要機関の原油価格見通し

原油価格の予想は機関によって差があります。予想値だけでなく、発表時期と前提条件を合わせて見ることが重要です。中東情勢が数週間で変化すれば、それ以前に発表された予想は現状と大きくずれることがあります。

機関	発表時期	2026年の見通し	2027年の見通し	主な前提
EIA	2026年9月9日公表（予測完了9月3日）	Brent平均91ドル（2026年後半約90ドル）	Brent平均74ドル	中東の供給制約が年末まで残り、2027年に生産・在庫が回復
HSBC	2026年9月	Brent平均90ドル	Brent平均85ドル	ホルムズ海峡の通航が徐々に回復するが、平時より低い状態が続く
JPモルガン	2026年7月	Q3 86ドル／Q4 80ドル／年末78ドル	平均64ドル	高い原油価格による需要の落ち込みが想定より大きく、OECDの商業在庫の減少が想定より小さいため、需給が緩む
Goldman Sachs	2026年9月	輸出正常化なら約80ドルのシナリオ	－	船舶攻撃が激化すれば約120ドルまで上昇するリスクを想定

EIAとHSBCは2026年平均を90ドル前後とみていますが、2027年についてはEIAが74ドル、HSBCが85ドルと差があります。これは、ホルムズ海峡の通航や中東の生産がどの程度の速さで回復するかについて前提が異なるためです。

JPモルガンの予想は7月時点で、9月の緊張再燃より前に作られています。そのため、年末78ドルという数字を現在の100ドル超と単純比較するのではなく、「中東の供給回復と需要の弱まりを前提にした予想」として見る必要があります。

2026年末の原油価格はどうなる？

基本シナリオでは100ドル超から下落する見方が多い

主要機関では、中東からの供給が徐々に回復すれば、現在の100ドル超から価格が低下するとの見方が中心です。ただし、予想の対象期間は機関ごとに異なります。EIAは2026年後半のブレント原油平均を約90ドル、JPモルガンは2026年第4四半期の平均を80ドル、年末時点を78ドルと予想しています。HSBCは2026年通年平均を90ドルとしています。

EIAは、中東からの原油輸出には年末まで一定の制約が残るものの、2027年第2四半期までには地域の生産量が紛争前の水準へ近づくと予想しています。生産が増えて世界の在庫が積み上がれば、現在のような供給不足への警戒は弱まりやすくなります。

需要面でも原油価格を抑える材料があります。OPECは2026年の世界石油需要の増加見通しを日量38万バレルへ引き下げました。高いエネルギー価格が続くと、企業や消費者が燃料使用を減らしたり、景気減速によって輸送・工業需要が弱くなったりするためです。

これらの予想に共通するのは、中東の生産・輸送が回復し、現在の供給不安が徐々に和らぐという前提です。供給が回復する一方で需要の伸びが鈍れば、需給のひっ迫は緩み、現在の100ドル超から価格が低下しやすくなります。

中東情勢が悪化すれば100ドル超が続く可能性もある

下落予想は、中東からの供給が徐々に回復することが前提です。米国とイランの対立がさらに激化したり、タンカーへの攻撃が増えたりすれば、この前提は崩れます。

特にホルムズ海峡の通航が現在より減少すれば、世界市場へ届く原油の量がさらに減ります。HSBCは、外交交渉が進まずホルムズ海峡を通る原油の量が低水準にとどまるシナリオでは、在庫が実務上必要な最低水準へ近づき、ブレント原油が120ドル程度まで上昇する可能性を示しています。

つまり2026年末に向けた最大の分岐点は、原油そのものが地中にどれだけあるかではなく、中東で生産した原油を安定して世界へ運べる状態に戻るかです。

2027年の原油価格はどうなる？

EIAは2027年平均74ドルを予想

EIAは2027年のブレント原油平均価格を1バレル74ドルと予想しています。2026年平均91ドルから17ドル下落する計算です。

この予想では、2027年に中東の原油生産が増え、2026年に大きく減少した世界の原油在庫が再び積み上がると想定されています。EIAは、2026年に入ってから9月の見通し公表時点までに、世界の原油在庫が約4億バレル減少したと推計しています。さらに2026年末までは在庫の減少が続くと予想しており、この在庫減少が足元の高値を支える大きな要因になっています。

在庫は、供給が一時的に不足したときの「予備」のような役割を持ちます。在庫が増えれば供給トラブルが起きても対応しやすくなるため、市場が支払う供給不安分の上乗せ価格も小さくなりやすくなります。

中東の原油生産回復が価格下落の前提

2027年の下落予想で最も重要なのは、中東の生産と輸送が回復することです。EIAは中東の生産量が2027年第2四半期にかけて紛争前の平均水準へ近づくと想定しています。

原油価格が高い状態が続けば、中東以外の産油国にも増産する動機が生まれます。米国ではEIAが原油生産量を2026年の日量1,380万バレルから2027年には1,430万バレルへ増えると予想しています。中東の供給回復と非OPEC産油国の増産が重なれば、世界の供給量は増えやすくなります。

以前より「高止まり予想」が増えている

一方で、2027年になれば原油価格が以前の水準へ完全に戻るとみる機関ばかりではありません。HSBCは2027年のブレント原油予想を従来の65ドルから85ドルへ20ドル引き上げました。

HSBCは、ホルムズ海峡が完全に閉鎖されるわけでも、紛争前の状態に完全回復するわけでもない「不安定な状態」が続くとみています。通航量が回復しても、保険料の上昇や船舶運航の制約などが残れば、原油を運ぶコストは平時より高くなります。

そのため現在の機関予想をまとめると、「2027年には2026年より下がる」という方向感は比較的共通しているものの、どこまで下がるかについては60ドル台から80ドル台まで大きな差があります。

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原油価格がさらに上昇するシナリオ

原油価格の上昇シナリオに共通するのは、中東からの供給と輸送がさらに滞るという条件です。

米国とイランの対立がさらに激化する

米国とイランの対立が激化すれば、イラン産原油だけでなく湾岸地域全体の供給リスクが高まります。市場が警戒するのは、産油国の油田だけではありません。港湾、パイプライン、輸出ターミナルなどが被害を受けても供給量は減ります。

ホルムズ海峡の通航量がさらに減少する

ホルムズ海峡は世界の原油輸送で特に重要なルートです。通航できるタンカーが減ると、湾岸産油国が原油を生産しても輸出できない状態が生まれます。

代替パイプラインなどもありますが、ホルムズ海峡を通るすべての量を置き換えられるわけではありません。通航量がさらに減れば、短期間で世界の供給量を補うことが難しくなり、価格上昇圧力が強まります。

湾岸産油国の石油施設が被害を受ける

サウジアラビアやUAEなどは、供給不足が起きたときに追加で生産できる余力を持つ重要な産油国です。こうした国の油田や輸出施設が被害を受けると、現在の供給が減るだけでなく、「不足時に増産できる余力」も失われます。

世界の増産余力が少ない局面では、別の地域でトラブルが起きても穴埋めしにくいため、小さな供給障害でも価格が大きく動きやすくなります。

ロシア産原油の供給も減少する

中東の供給が不安定なときにロシア産原油まで減れば、世界市場が代替原油を確保する難易度はさらに高まります。ロシアでは制裁だけでなく、製油所やエネルギー施設への攻撃も供給リスクになります。

複数地域の供給障害が同時に発生すると、買い手が限られた原油を取り合うため、価格上昇が加速する可能性があります。

世界の原油在庫がさらに減少する

在庫が十分にあると、一時的に供給が減っても在庫を取り崩して補うことができます。反対に在庫が少ない状態では、追加の供給障害に対応できる余地が小さくなります。

EIAは、2026年に入ってから9月の見通し公表時点までに、世界の原油在庫が約4億バレル減少したと推計しています。さらに2026年末までは在庫の減少が続くと予想しています。在庫が減り続ければ、供給不安が価格に与える影響は大きくなりやすくなります。

原油価格が下落するシナリオ

原油価格の下落シナリオに共通するのは、中東の供給・輸送が回復し、世界の需給が緩むという条件です。

米国とイランの緊張が緩和する

停戦や外交交渉が進めば、まず市場に上乗せされている供給不安が小さくなります。実際の生産量がすぐ増えなくても、「今後さらに悪化する可能性」が低下するだけで先物価格が下がることがあります。

ホルムズ海峡の輸送が正常化する

通航するタンカーが増えれば、湾岸産油国が生産した原油を世界市場へ送りやすくなります。輸送が安定すれば船舶の保険料や運航コストも下がりやすく、供給制約の解消につながります。

ただし海峡の通航が再開しても、タンカーの配置、保険契約、港湾作業などが平常時へ戻るには時間がかかります。そのため「通れるようになった日」に供給が完全回復するわけではなく、段階的な正常化になりやすい点は押さえておく必要があります。

中東の原油生産が回復する

停止していた油田や輸出施設が再稼働すれば、世界市場に出てくる原油が増えます。EIAが2027年の価格下落を予想しているのも、中東の生産回復を大きな前提としているためです。

供給量が増えて在庫が積み上がり始めれば、市場の関心は「足りるか」から「余る可能性はないか」へ移ります。この変化は原油価格の下押し要因になります。

米国など中東以外の産油国が増産する

中東以外の生産増加も価格の上昇を抑えます。米国、カナダ、ガイアナなどから供給が増えれば、中東で減った分の一部を補うことができます。

Reutersは2026年9月、供給障害が続いても原油価格がさらに大幅上昇していない背景として、中東以外の供給増加と需要の弱まりを挙げています。原油市場を見る際は、中東だけでなく世界全体の生産量を確認することが重要です。

中国などの原油需要が弱くなる

中国は世界最大級の原油輸入国で、需要の変化が国際価格に大きく影響します。景気減速や高い燃料価格によって中国の需要が弱まれば、中東からの供給が少なくても需給は緩みやすくなります。

JPモルガンは2026年半ばの予想で、中国を含む需要減少が想定より大きかったことを原油価格予想の引き下げ理由に挙げました。原油価格が高くなりすぎると、需要そのものが減って価格上昇を抑える力が働くことがあります。

原油価格の今後を左右する5つのポイント

米国・イランとホルムズ海峡

短期の原油価格で最も重要なのが、中東情勢とホルムズ海峡の通航状況です。停戦交渉、船舶への攻撃、海峡を通るタンカー数などを確認すると、供給リスクが改善しているのか悪化しているのかを把握しやすくなります。

世界の原油在庫

在庫が減り続けていれば、供給より需要が強い、または供給障害を在庫で補っている可能性があります。反対に在庫が増え始めれば、需給が緩み始めたサインになります。

米国ではEIAが原油在庫を毎週公表しています。単週の増減だけで判断せず、数週間の傾向や前年同期と比べて見る方が需給の変化を把握しやすくなります。

OPECプラスと中東の生産量

OPECプラスは、OPEC加盟国とロシアなどの産油国による協力枠組みです。減産や増産の方針は世界の供給量に直接影響します。

ただし発表された生産目標だけでなく、実際にどれだけ生産・輸出できているかを見ることが重要です。2026年は増産計画があっても地政学要因で生産量が落ちる局面があり、目標と実績が一致しない状況も生じています。

米国・カナダなどの原油生産量

原油価格が高くなると、中東以外の産油国にも増産のメリットが生まれます。特に米国は世界最大級の産油国で、生産量の増加は中東依存を和らげる要因になります。

EIAは米国の原油生産量が2026年の日量1,380万バレルから2027年には1,430万バレルへ増えると予想しています。このような非OPECの増産が続くかも、中期的な価格を左右します。

中国を中心とした世界の原油需要

供給だけでなく需要も重要です。中国やインドなどの経済活動が活発になれば、工場、物流、自動車、航空などで石油需要が増えます。反対に景気が悪化すれば原油需要は減ります。

特に原油価格が高い状態が続いたとき、消費者や企業がどの程度使用量を減らすかが重要です。需要の減少が大きければ、供給不足が続いていても価格上昇を抑えることがあります。

原油価格は予想どおりに動かないことも多い

原油価格の予想は、現在わかっている需給や地政学情勢を前提に作られています。そのため前提条件が変われば、予想価格も短期間で修正されます。

例えばJPモルガンは2026年7月時点で年末のブレント原油を78ドルと予想しましたが、9月には原油価格が再び100ドルを超えました。JPモルガンの分析が単純に間違っていたというより、その後に中東の船舶攻撃や供給不安が再び強まったことで、7月時点の前提から市場環境が変化したと見る必要があります。

反対にHSBCは9月、2027年の予想を65ドルから85ドルへ大幅に引き上げました。原油価格の見通しを見るときは、「予想は何ドルか」だけでなく、「いつ発表されたか」「ホルムズ海峡や生産回復をどう想定しているか」を確認すると、予想の意味を理解しやすくなります。

原油価格の方向を判断するうえでは、1つの予想に賭けるより、上昇シナリオと下落シナリオのどちらに近づいているかを、中東情勢、在庫、生産量、需要の変化から確認していく方法が現実的です。

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まとめ

2026年9月現在、原油価格は中東情勢と供給不安を背景に100ドルを超えています。EIAや大手金融機関では、中東の生産・輸送が徐々に回復することを前提に、現在の100ドル超から価格が低下するシナリオが中心です。予想期間は機関ごとに異なり、2026年後半・第4四半期・年末時点・2027年平均など、それぞれ分けて確認する必要があります。

一方で、米国とイランの対立やホルムズ海峡の混乱が長引けば、100ドル超が続き、さらに上昇する可能性があります。2027年についてもEIAの74ドル、HSBCの85ドルなど予想には幅があり、供給正常化の時期によって結果は大きく変わります。

今後の原油価格を見る際は、予想価格だけでなく、ホルムズ海峡の通航状況、世界の原油在庫、OPECプラスと中東の生産量、米国など非OPEC産油国の増産、中国を中心とした需要の5点を継続的に確認することが重要です。