さくらインターネットの決算はいつ？2027年3月期1Qの予想・注目点を解説

「さくらインターネットの次回決算はいつ？」「生成AI・GPU需要の拡大によって、今期は黒字転換できそう？」と気になっている人も多いのではないでしょうか。

さくらインターネットは、生成AI向けGPUインフラストラクチャーサービスやクラウドサービスの拡大に向けて、大規模な設備投資を進めています。

一方、前期は売上高が過去最高を更新したものの、GPUサーバーの減価償却費、人件費、データセンター関連費用が増加し、営業赤字となりました。

2027年3月期は売上高が前期比27.5％増の450億円、営業利益は15億円への黒字転換を予想しています。GPUインフラストラクチャーサービスの売上高は、前期から2倍以上へ拡大する計画です。

ただし、市場の経常利益予想は会社予想を上回っています。売上高やGPU関連売上が増えても、GPU稼働率が低かったり、減価償却費や電力費が想定以上に増えたりすれば、利益が市場期待に届かない可能性があります。

また、補助金収入によって経常利益が押し上げられる可能性があるため、本業の営業利益と補助金を含む経常利益を分けて確認することが重要です。

本記事では、さくらインターネットの次回決算日、会社予想、市場予想、前年の第1四半期決算、前回決算、次回決算で確認したい重要KPIを解説します。

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さくらインターネットの次回決算はいつ？

項目	内容
決算	2027年3月期第1四半期
発表日	2026年7月28日（火）
発表時間	未公表
参考	前年1Qは15時30分
証券コード	3778
決算期	3月

さくらインターネットの次回決算は、2026年7月28日（火）に発表される予定です。

今回発表されるのは、2026年4月から6月までを対象とする2027年3月期第1四半期決算です。

発表日は公式IRカレンダーで公表されていますが、発表時間は現時点で明らかにされていません。

前年の2026年3月期第1四半期決算は15時30分に発表されました。

今回も取引終了後に発表される可能性がありますが、正式な発表時間が公表されるまでは確定できません。

決算発表後には、主に次の資料が公開される見込みです。

• 決算短信
• 決算説明資料
• サービスカテゴリー別売上資料
• 業績予想に関する資料
• 設備投資やGPU導入状況に関する補足資料

発表直後は、全社の売上高や経常利益だけでなく、次の項目を確認しましょう。

• GPUインフラストラクチャーサービスの売上高
• GPUの稼働率
• 営業損益
• 上期業績予想に対する進捗
• クラウドサービスの売上高とARR
• 減価償却費
• 電力費
• 補助金収入
• 設備投資額
• 通期業績予想の維持・修正

前期は第1四半期決算の発表と同時に、生成AI向け大型案件の終了を理由として業績予想を下方修正しました。

そのため、今回は実績だけでなく、通期予想を維持できる受注と稼働率が確保されているかが重要です。

さくらインターネットの次回決算予想

項目	2027年3月期予想	前期比
売上高	450億円	27.5％増
営業利益	15億円	黒字転換
経常利益	12億円	1,037.7％増
親会社帰属純利益	8億5,000万円	293.5％増
営業利益率	約3.3％	約4.4ポイント改善
年間配当	5.5円	0.5円増配

さくらインターネットは2027年3月期について、売上高450億円、営業利益15億円、経常利益12億円を予想しています。

親会社株主に帰属する純利益は8億5,000万円となる見通しです。

売上高は前期比27.5％増となり、過去最高を更新する計画です。

前期の営業損益は4億300万円の赤字でしたが、今期は15億円の黒字へ転換する予想となっています。

生成AI向けGPUインフラストラクチャーサービスとクラウドサービスの成長によって、増加する減価償却費や電力費、人件費を吸収する計画です。

営業利益15億円への黒字転換を予想

2027年3月期の営業利益は15億円を予想しています。

前期は4億300万円の営業赤字だったため、損益は約19億円改善する計画です。

売上高が前期比27.5％増加する一方で、営業利益率は約3.3％にとどまります。

黒字転換は重要ですが、生成AI・クラウド市場の成長企業として見ると、営業利益率はまだ高くありません。

今期も、次の費用が増加する見込みです。

• GPUサーバーの減価償却費
• データセンター設備の減価償却費
• 電力費
• サーバー保守費
• リース料
• 人件費
• 採用費
• 営業・マーケティング費用

GPUサーバーは購入や稼働開始の時点から減価償却費が発生します。

そのため、GPUを導入しただけでは利益は増えません。契約を獲得し、高い稼働率を維持することで、初めて売上が費用を上回ります。

第1四半期では、次の点を確認しましょう。

• 1Qから営業黒字となっているか
• GPUインフラ売上が計画どおり増えているか
• GPU稼働率が上昇しているか
• 減価償却費を売上増加で吸収できているか
• 電力費や人件費が想定内に収まっているか

黒字転換だけでなく、利益が継続的に増える構造へ変わっているかが重要です。

上期予想から1Qの進捗を確認

項目	2027年3月期上期予想	前年上期実績
売上高	210億円	156億3,100万円
営業利益	6億5,000万円	9億2,100万円の赤字
経常利益	5億5,000万円	8億1,200万円の赤字
親会社帰属純利益	3億5,000万円	6億2,600万円の赤字

さくらインターネットは、2027年3月期第1四半期単独の会社予想を開示していません。

現時点では、第1四半期の市場コンセンサスも確認できません。

そのため、次回決算では前年同期実績と上期会社予想を基準に評価する必要があります。

上期は売上高210億円、営業利益6億5,000万円、経常利益5億5,000万円を予想しています。

前年上期は営業損失9億2,100万円、経常損失8億1,200万円だったため、大幅な損益改善が必要です。

第1四半期で確認したい項目は次のとおりです。

• 上期売上高210億円に対する進捗
• 上期営業利益6億5,000万円に対する進捗
• 1Qから営業黒字を確保できたか
• 利益が第2四半期や下期へ偏っていないか
• GPUの大口案件がどの時期に売上計上されるか
• クラウドサービスの成長率
• GPU稼働率
• 減価償却費と電力費

また、補助金収入の一部が営業外収益へ計上される可能性があります。

その場合、営業損益が弱くても経常利益が黒字になることがあります。

本業の収益性を見る営業利益と、補助金などを含む経常利益を分けて評価しましょう。

市場予想は会社予想を上回る

項目	金額
会社予想	12億円
市場予想	16億6,600万円
差額	4億6,600万円
会社予想に対する差	約38.8％上振れ

2027年3月期の経常利益について、会社は12億円を予想しています。

一方、市場コンセンサスは16億6,600万円です。

市場予想は会社予想を4億6,600万円、率にして約38.8％上回っています。

市場は、会社計画以上のGPU売上やクラウド売上、補助金収入などを期待している可能性があります。

そのため、会社予想どおりに黒字転換しても、市場予想には届かない場合があります。

次回決算では、主に次の点を確認しましょう。

• 営業利益
• 経常利益
• 営業外収益
• 補助金収入
• GPUインフラ売上
• 通期業績予想
• 市場コンセンサスとの差

営業利益が会社計画を上回っていれば、本業の収益性が改善していると評価できます。

一方、営業利益が弱く、補助金収入によって経常利益だけが増えている場合は、利益の持続性に注意が必要です。

黒字転換したかではなく、補助金を除いた本業の利益が市場期待に届いているかを確認しましょう。

なお、市場コンセンサスはアナリスト予想の変更によって変動するため、決算発表直前に再確認する必要があります。

GPUインフラ売上は126％増を予想

サービス	2027年3月期予想	前期比
クラウドサービス	176億円	14.9％増
GPUインフラストラクチャー	184億円	125.9％増
物理基盤サービス	24億円	21.5％減
その他サービス	66億円	24.8％減

2027年3月期の最大の成長ドライバーは、GPUインフラストラクチャーサービスです。

会社は同サービスの売上高を、前期比125.9％増の184億円と予想しています。

全社売上高450億円の約41％を占める計画です。

GPUインフラ売上が計画を下回れば、全社売上高や営業利益の達成が難しくなる可能性があります。

クラウドサービスも前期比14.9％増の176億円を予想しており、2桁成長を続ける計画です。

一方、物理基盤サービスは21.5％減、その他サービスは24.8％減を見込んでいます。

その他サービスの減少には、前期に計上された生成AI向け大口案件の反動も含まれます。

サービス別に確認したいポイントは次のとおりです。

• GPUインフラ売上の進捗
• GPU稼働率
• GPUの契約顧客数
• クラウドサービスの売上高
• クラウドARR
• 物理基盤サービスの減収幅
• 大口案件の売上計上
• 各サービスの利益率

GPUインフラ売上が増えていても、減価償却費や電力費が増加すれば、利益への貢献は限定されます。

売上成長だけでなく、GPUインフラの採算性が改善しているかが重要です。

年間配当は5.5円を予想

2027年3月期の年間配当は、1株あたり5.5円を予想しています。

前期の年間配当5円から0.5円の増配です。

予想配当性向は25.9％となります。

増配を予定しているものの、GPUサーバーやデータセンターへの大規模投資を進めているため、配当利回りは低い水準です。

次回決算では、次の項目を確認しましょう。

• 年間配当予想
• 親会社帰属純利益
• 配当性向
• 営業キャッシュフロー
• 設備投資額
• 有利子負債
• 追加増配の可能性

業績が会社予想を上回れば、増配余地が生まれる可能性があります。

一方、設備投資や借入負担が増加すれば、利益が伸びても株主還元を大きく増やしにくい場合があります。

成長投資と株主還元のバランスを確認しましょう。

さくらインターネットの次回決算で注目したいポイント

注目点	確認する内容
営業損益	1Qから黒字化できるか
経常利益	上期5億5,000万円への進捗
GPU売上	通期184億円計画への進捗
GPU稼働率	H100・H200・B200の稼働状況
B200	約1,100基の収益寄与
大口案件	約38億円案件の売上計上
ガバメントクラウド	公共案件の受注と売上
クラウド	売上高とARR
減価償却費	GPU投資による費用増
電力費	使用量・単価の上昇
補助金	営業外収益と特別損益
人材費	採用増加を売上で吸収できるか
設備投資	198億円計画の進捗
キャッシュフロー	投資資金を確保できるか
業績予想	通期予想の維持・修正

さくらインターネットの次回決算では、GPU関連売上の増加だけでなく、GPU稼働率、減価償却費、電力費、設備投資を確認する必要があります。

また、補助金収入によって経常利益が押し上げられる可能性があるため、本業の営業利益を優先して評価しましょう。

GPUの稼働率が上がっているか

さくらインターネットは、生成AI向けサービスを提供するために多数のGPUを導入しています。

GPUは購入や稼働開始後、利用されていなくても減価償却費が発生します。

そのため、GPUの保有台数が増えるだけでは利益につながりません。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• 導入済みGPU台数
• 契約済みGPU台数
• 稼働中GPU台数
• 空きGPU台数
• GPU稼働率
• 契約顧客数
• 顧客別の利用量
• 契約期間
• 月額課金・時間課金の構成

GPU稼働率が上昇すれば、同じ設備でも売上を増やせます。

一方、空きGPUが多い場合は、減価償却費や電力・保守費だけが発生し、利益を圧迫します。

月額契約や長期契約が増えれば、GPU売上の安定性は高まります。

時間課金が中心の場合は、顧客の利用状況によって売上が変動しやすくなります。

GPU売上の増加が、GPU機器の減価償却費や運用費を上回っているかが重要です。

B200約1,100基が利益に貢献するか

さくらインターネットは、2026年2月から国内大手企業へNVIDIA B200を約1,100基提供しています。

2027年3月期第1四半期は、B200の提供開始後、初めて3カ月分の売上が反映される可能性があります。

そのため、今回の決算はB200の収益貢献を確認する最初の重要な機会です。

確認したい項目は次のとおりです。

• B200関連売上高
• 契約済み台数
• 稼働率
• 契約期間
• 顧客数
• 利用単価
• 電力消費量
• 減価償却費
• サーバー保守費

B200は高性能である一方、導入価格や電力消費も大きくなります。

高い利用単価を設定できても、稼働率が低ければ十分な利益は生まれません。

また、H100やH200と比べて、B200の構成比がどの程度上昇しているかも重要です。

高性能GPUへの切り替えによって平均販売単価が上昇すれば、GPU売上を押し上げる可能性があります。

一方、高額なGPUほど減価償却費も大きくなるため、売上だけでなく粗利益への貢献を確認する必要があります。

約1,100基のB200が売上だけでなく、営業利益の改善にもつながっているかを確認しましょう。

約38億円の大口案件はどこまで売上計上されるか

さくらインターネットは、国立機関から生成AI向けの大口案件を受注しています。

受注総額は約38億円で、H100やH200を使用したGPUサービスを提供する予定です。

提供期限は2027年3月となっているため、売上が複数の四半期へ分散して計上される可能性があります。

次回決算では、次の点を確認しましょう。

• 第1四半期の売上計上額
• 残りの受注残高
• 提供スケジュール
• 契約期間
• GPU利用台数
• 原価
• 粗利益率
• 追加契約の有無
• 契約終了後の継続性

大口案件は短期間で売上を押し上げる一方、契約終了後に反動減が発生する可能性があります。

前年は、継続を見込んでいた生成AI向け大型案件が終了したことで、業績予想が大幅に下方修正されました。

そのため、今回の約38億円案件についても、一度限りの案件なのか、追加契約や継続利用につながるのかを確認する必要があります。

大口案件への依存度が高すぎないかも重要です。

ガバメントクラウドが受注につながっているか

「さくらのクラウド」は、2026年3月にガバメントクラウドサービス提供事業者として正式採択されました。

国内企業によるクラウドサービスが正式採択されたことで、国や自治体による利用拡大が期待されています。

ただし、正式採択された時点で大きな売上が発生するわけではありません。

実際の業績へつながるには、国や自治体がサービスを選定し、システム移行や利用契約を行う必要があります。

次回決算では、次の項目を確認しましょう。

• 国・自治体案件の受注件数
• 受注金額
• 売上計上額
• 商談件数
• パートナー企業数
• システム移行案件
• 公共・エンタープライズ向け売上
• ガバメントクラウド関連売上の開示

ガバメントクラウド市場では、AWS、Google Cloud、Microsoft Azure、Oracle Cloudなどの海外大手とも競争します。

さくらインターネットには、国内でデータを保管できることや、国産クラウドとしての信頼性が強みとなる可能性があります。

一方、機能、価格、販売体制、導入支援では海外大手との競争が続きます。

正式採択という材料が、具体的な受注と売上へ変わっているかを確認しましょう。

クラウドARRの成長が続くか

2026年3月期末のARRは153億9,100万円となり、前年同期比9.3％増加しました。

前年の2026年3月期第1四半期時点では、ARRが143億1,000万円でした。

ARRは、継続課金型サービスから得られる年間経常収益を示す指標です。

GPUの大口案件は売上が大きい一方、契約終了によって業績が大きく変動する可能性があります。

これに対して、クラウドサービスやVPS、レンタルサーバーなどのストック型収益は、比較的安定しています。

決算では次の項目を確認しましょう。

• ARR
• MRR
• クラウド売上高
• 契約顧客数
• 新規顧客数
• 解約率
• 顧客単価
• ガバメントクラウド関連契約
• パートナー経由の売上

ARRが安定して増加すれば、GPU案件が変動した場合でも、固定費を支える収益基盤になります。

一方、ARRの成長率が低下している場合は、クラウド市場での競争激化や解約増加に注意が必要です。

GPU以外の安定収益が成長しているかを確認しましょう。

減価償却費を売上増加で吸収できるか

前期は、GPUサーバーへの大規模投資によって減価償却費が増加しました。

2027年3月期は、前期中に導入したGPUが通年で費用計上されるため、減価償却費の負担がさらに大きくなる可能性があります。

主な費用は次のとおりです。

• GPUサーバーの減価償却費
• データセンター設備の減価償却費
• 発電機棟などの設備償却
• リース料
• サーバー保守費
• 償却資産税
• ネットワーク設備費

決算では、GPUインフラ売上の増加額と減価償却費の増加額を比較しましょう。

売上高が増えても、減価償却費の増加がそれを上回れば、営業利益は改善しません。

また、営業利益に加えてEBITDAも確認すると、減価償却費を除いた事業の現金創出力を把握しやすくなります。

ただし、GPUサーバーは継続的な更新が必要になるため、EBITDAが高くても設備投資負担が小さいとは限りません。

売上成長によって減価償却費を吸収し、営業利益を増やせているかが重要です。

電力費とデータセンター費用を確認

さくらインターネットは2027年3月期について、電力使用量の増加によって約4億円、電力単価の上昇によって約6億円の費用増加を見込んでいます。

合計では、約10億円の負担増となる計画です。

GPUサーバーは高い計算性能を持つ一方、消費電力と発熱量も大きくなります。

そのため、GPUの稼働率が上がると売上が増加しますが、電力費や冷却費も増加します。

確認したい項目は次のとおりです。

• 電力使用量
• 電力単価
• 石狩データセンターの稼働状況
• コンテナ型データセンターの増設
• 冷却設備の効率
• 再生可能エネルギーの利用
• 電力費の顧客への価格転嫁
• データセンター賃料
• 通信回線費

電力費が想定以上に増えた場合、GPU売上が計画どおりでも利益が下振れる可能性があります。

一方、冷却効率の改善や再生可能エネルギーの活用、価格改定によって負担を抑えられれば、利益率改善につながります。

GPU売上の増加が、約10億円の電力費増加を吸収できるかを確認しましょう。

補助金で本業の赤字を隠していないか

さくらインターネットは第1四半期に、最大25億8,700万円の国庫補助金等収入を特別利益として計上する見込みです。

同時に、同額の固定資産圧縮損を特別損失として計上する予定です。

そのため、特別利益と特別損失は基本的に相殺されます。

固定資産圧縮損は、補助金を使って取得した固定資産の帳簿価額を引き下げる会計処理です。

帳簿価額が低くなることで、将来の減価償却費が軽減される効果があります。

一方、固定資産へ充当されない補助金の一部は、営業外収益へ計上される可能性があります。

その場合、営業利益より経常利益の方が大きく改善します。

決算では、次の項目を分けて確認しましょう。

• 営業利益
• 経常利益
• 営業外収益
• 補助金収入
• 特別利益
• 固定資産圧縮損
• 親会社帰属純利益
• 補助金を除いた利益

補助金は設備投資負担を軽減する重要な支援ですが、継続的な本業の利益とは異なります。

補助金を除いても営業黒字を確保できているかを確認しましょう。

人材投資の効果が出ているか

2026年3月期末の従業員数は1,135名となりました。

前期は138名増加しており、生成AI、クラウド、ガバメントクラウドへ対応するための人材投資を進めています。

2027年3月期は、さらに60名程度を採用する計画です。

主な採用分野として、次の職種が考えられます。

• クラウドエンジニア
• GPUインフラエンジニア
• データセンター運用担当
• セキュリティ担当
• 営業
• マーケティング
• 公共案件の導入支援
• カスタマーサポート

人材を増やすことで、サービス開発や販売体制を強化できます。

一方、人件費や採用費は売上が増える前から発生するため、短期的には利益を圧迫します。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• 従業員数
• 人件費
• 採用費
• 1人当たり売上高
• 1人当たり営業利益
• 売上高人件費率
• 営業・エンジニアの採用状況

採用した人材がクラウドやGPUの売上増加へつながっているかが重要です。

198億円の設備投資を回収できるか

さくらインターネットは2027年3月期に、198億円の設備投資を計画しています。

内訳は次のとおりです。

投資対象	計画額
データセンター	87億円
サーバー・ネットワーク機器	105億円
その他	6億円
合計	198億円

前期は約275億円の設備投資を実施しました。

今期も大規模な投資が続くため、営業キャッシュフローだけで投資を賄えるかが重要です。

確認したい項目は次のとおりです。

• 設備投資額
• GPU購入額
• データセンター建設費
• 補助金額
• 営業キャッシュフロー
• 投資キャッシュフロー
• フリーキャッシュフロー
• 現金残高
• 有利子負債
• リース債務

次世代GPUへの追加投資も検討されているため、設備投資額が計画を上回る可能性があります。

高性能GPUを追加導入しても、需要や契約を確保できなければ、減価償却費と借入負担が増加します。

一方、高い稼働率を維持できれば、設備投資によって売上と利益を拡大できます。

補助金を受け取ることで投資負担は軽減されますが、補助金を除いた実質的な資金負担も確認する必要があります。

198億円の投資がGPU売上、営業利益、キャッシュフローへつながっているかを確認しましょう。

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前年の第1四半期決算を確認

項目	2026年3月期1Q	前年同期比
売上高	74億9,200万円	26.2％増
営業損益	4億5,700万円の赤字	6億8,800万円悪化
経常損益	4億3,800万円の赤字	5億3,300万円悪化
親会社帰属純損益	3億2,400万円の赤字	3億6,600万円悪化
GPUインフラ売上	13億6,300万円	174.0％増
ARR	143億1,000万円	11.1％増

前年の2026年3月期第1四半期決算では、売上高が前年同期比26.2％増の74億9,200万円となりました。

GPUインフラストラクチャーサービスやクラウドサービスが伸び、売上高は第1四半期として過去最高を更新しています。

一方、営業損益は4億5,700万円の赤字、経常損益は4億3,800万円の赤字となりました。

親会社株主に帰属する純損益も3億2,400万円の赤字です。

GPU関連売上は大きく伸びましたが、GPUサーバーの減価償却費やリース料、人件費、データセンター関連費用の増加が売上成長を上回りました。

前年1Qは、売上高が過去最高でも本業では赤字となった決算です。

GPU売上174％増でも営業赤字

2026年3月期第1四半期のGPUインフラストラクチャーサービス売上高は、前年同期比174.0％増の13億6,300万円となりました。

生成AI向けの計算需要拡大を背景に、GPU関連売上は前年同期の約2.7倍まで増加しています。

クラウドサービスの売上高も前年同期比9.8％増となり、既存のストック型サービスも安定して成長しました。

売上高が増加した主な要因は次のとおりです。

• 生成AI向けGPUサービスの利用拡大
• GPUサーバーの提供台数増加
• クラウドサービスの契約増加
• 顧客単価の上昇
• 大口GPU案件の売上計上

一方、GPUインフラストラクチャーサービスを拡大するため、次の費用も増加しています。

• GPUサーバーの減価償却費
• リース料
• サーバー保守費
• データセンター賃料
• 電力費
• 通信回線費
• 人件費
• 採用費

GPUサーバーは、顧客が利用していない時間でも減価償却費が発生します。

また、サーバーを稼働させれば電力費や冷却費、保守費も増加します。

そのため、GPU売上が大きく伸びても、稼働率や販売単価が十分でなければ利益にはつながりません。

前年1Qでは、売上高が26.2％増加した一方、営業損益は前年同期から6億8,800万円悪化しました。

GPU売上の成長だけでは、増加した固定費を吸収できなかったことが分かります。

大型案件終了で業績予想を下方修正

さくらインターネットは前年の第1四半期決算発表時に、2026年3月期の通期業績予想を下方修正しました。

通期売上高予想は404億円から365億円へ引き下げられています。

営業利益予想も38億円から3億5,000万円へ大幅に引き下げられました。

下方修正の主な理由は、継続を見込んでいた生成AI向け大型案件が終了したことです。

GPU関連の大口案件は、短期間で売上高を大きく押し上げる一方、契約が終了すると反動減が発生します。

決算では、次の項目を確認する必要があります。

• 大口案件の受注額
• 契約期間
• 売上計上期間
• 契約更新の有無
• 追加受注
• 顧客別の売上構成
• 新規顧客の獲得状況
• 受注残高

特定顧客や一つの案件への依存度が高い場合、契約終了によって全社業績が大きく変動します。

今回も通期業績予想を維持できるかだけでなく、GPU案件の継続性や追加受注を確認しましょう。

売上成長だけでなく、再び下方修正されるリスクがないかを見る必要があります。

ARRは11％増と安定成長

2026年3月期第1四半期末のARRは、前年同期比11.1％増の143億1,000万円となりました。

ARRは、継続課金型サービスから得られる年間経常収益を示します。

さくらインターネットの主なストック型サービスは次のとおりです。

• クラウドサービス
• VPS
• レンタルサーバー
• 専用サーバー
• データセンター関連サービス

GPU関連の大口案件は売上規模が大きい一方、契約終了によって業績が変動しやすい特徴があります。

これに対して、クラウドやVPS、レンタルサーバーなどの継続課金型サービスは、契約が続く限り安定した売上を生み出します。

ARRが成長すれば、GPU関連売上が一時的に減少した場合でも、固定費を支える基盤となります。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• ARR
• MRR
• 顧客数
• 新規契約数
• 解約率
• 顧客単価
• クラウド売上高
• ガバメントクラウド関連契約

クラウドARRが減価償却費や人件費などの固定費を支えられる規模へ成長しているかが重要です。

前回の本決算はどうだった？

項目	2026年3月期	前期比
売上高	353億100万円	12.4％増
営業損益	4億300万円の赤字	赤字転落
経常利益	1億500万円	97.4％減
親会社帰属純利益	2億1,600万円	92.6％減
営業利益率	マイナス1.1％	14.3ポイント低下
営業キャッシュフロー	62億2,300万円	4億3,600万円増
投資キャッシュフロー	246億4,300万円の支出	支出拡大
フリーキャッシュフロー	184億1,900万円の赤字	赤字拡大
自己資本比率	36.5％	0.4ポイント低下
年間配当	5円	1円増配

さくらインターネットの2026年3月期決算は、売上高が前期比12.4％増の353億100万円となりました。

GPUインフラストラクチャーサービスやクラウドサービスが伸び、売上高は過去最高を更新しています。

一方、営業損益は4億300万円の赤字となり、前期の営業黒字から赤字へ転落しました。

経常利益は97.4％減の1億500万円、親会社株主に帰属する純利益も92.6％減の2億1,600万円です。

GPUやデータセンターへの大規模投資によって売上は伸びたものの、減価償却費や人件費、電力費などの増加を吸収できませんでした。

GPU・クラウドが過去最高売上を牽引

2026年3月期の売上高は過去最高となりました。

GPUインフラストラクチャーサービスの売上高は前期比20.3％増、クラウドサービスも9.4％増となっています。

売上成長を支えた主な要因は次のとおりです。

• 生成AI向けGPU需要
• H100・H200の稼働率改善
• B200約1,100基の提供開始
• クラウドサービスの契約増加
• ガバメントクラウドへの正式採択
• 公共・エンタープライズ向け需要

B200約1,100基の提供が始まったことで、今後のGPU売上拡大が期待されます。

また、H100やH200についても稼働率が改善し、既存GPUの収益化が進みました。

クラウドサービスも継続的に成長しており、GPU以外のストック型収益も拡大しています。

さらに、「さくらのクラウド」がガバメントクラウドへ正式採択されたことで、国や自治体向けの受注拡大が期待されます。

ただし、正式採択された時点では売上は発生しません。

実際の商談や受注、システム移行を経て売上へ計上されるため、決算では具体的な契約件数や売上高を確認する必要があります。

売上面では成長を確認できたものの、利益へ転換できるかが次の課題です。

減価償却費と人件費で営業赤字

2026年3月期は売上高が過去最高となった一方、営業損益は4億300万円の赤字となりました。

主なコスト増加要因は次のとおりです。

• GPU関連の減価償却費
• サーバー保守費
• リース料
• データセンター賃料
• 電力費
• 通信回線費
• 人件費
• 採用費
• 営業・マーケティング費用

生成AI向けサービスを拡大するためには、顧客獲得より先にGPUやデータセンターへ投資する必要があります。

そのため、売上の計上前から減価償却費や人件費が発生します。

前期は、GPU・クラウド売上の増加額をコストの増加額が上回ったことで、営業赤字となりました。

一方、経常利益は1億500万円の黒字です。

営業損益が赤字でも経常利益が黒字となった背景には、補助金収入などの営業外収益があります。

本業の採算を確認する際は、経常利益よりも営業利益を重視する必要があります。

補助金を含めず、GPUやクラウド事業だけで営業黒字を確保できるかが重要です。

フリーキャッシュフローは184億円の赤字

2026年3月期の営業キャッシュフローは、62億2,300万円のプラスでした。

事業活動によって一定の現金を生み出していることが分かります。

一方、投資キャッシュフローは246億4,300万円の支出となりました。

営業キャッシュフローから投資キャッシュフローを差し引いたフリーキャッシュフローは、184億1,900万円の赤字です。

大幅なキャッシュ流出となった主な要因は次のとおりです。

• GPUサーバーの購入
• データセンター設備への投資
• サーバー・ネットワーク機器の取得
• 発電機棟などの建設
• その他の固定資産取得

期末の現金及び現金同等物は153億9,400万円となりました。

設備投資によって固定資産が増加する一方、借入金やリース債務も増えています。

2027年3月期も198億円の設備投資を計画しているため、資金調達とキャッシュフローの管理が重要です。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• 営業キャッシュフロー
• 投資キャッシュフロー
• フリーキャッシュフロー
• 現金残高
• 借入金
• リース債務
• 設備投資額
• 補助金の入金額

営業キャッシュフローで設備投資をどこまで賄えるかを確認する必要があります。

補助金依存と成長投資を分けて評価

さくらインターネットは、生成AI向けGPUインフラの整備にあたり、国からの補助金や助成金を活用しています。

補助金によって、GPUサーバーやデータセンター設備を導入する際の資金負担を軽減できます。

また、固定資産の取得価額を圧縮することで、将来の減価償却費を軽減する効果もあります。

一方、補助金は本業の売上や利益とは異なります。

決算では、次の項目を分けて評価しましょう。

• 営業利益
• 経常利益
• 営業外収益
• 補助金収入
• 特別利益
• 固定資産圧縮損
• 補助金を除いたキャッシュフロー
• 実質的な設備投資負担

補助金を受け取ることで投資負担は軽くなりますが、GPUの需要や稼働率が低ければ、投資自体を回収できません。

また、補助金収入によって経常利益が黒字となっていても、本業の営業損益が赤字であれば、継続的な収益力が確立したとはいえません。

確認したいのは、次の3点です。

• 補助金を除いて営業黒字か
• GPU売上が減価償却費を上回っているか
• 営業キャッシュフローで投資を回収できるか

補助金による支援と、本業の採算改善を分けて評価しましょう。

さくらインターネットの決算で確認したい指標

さくらインターネットの決算では、売上高や経常利益だけでなく、GPU稼働率、ARR、減価償却費、補助金、設備投資を確認する必要があります。

特に、本業の営業利益と補助金を含む利益を分けて評価することが重要です。

GPU売上と稼働率を確認する

GPUインフラストラクチャーサービスは、さくらインターネットの最大の成長ドライバーです。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• GPUインフラ売上
• 導入済みGPU台数
• 契約済みGPU台数
• 稼働中GPU台数
• 空きGPU台数
• GPU稼働率
• 顧客数
• 契約期間
• 平均販売単価

GPUの種類も分けて確認する必要があります。

• H100
• H200
• B200
• 次世代GPU

新しいGPUほど高い販売単価を設定できる可能性がありますが、導入費用や電力消費量も大きくなります。

また、大口顧客への依存度が高い場合、契約終了によって稼働率と売上高が急低下する可能性があります。

保有台数よりも、契約済み台数と実際の稼働率を重視しましょう。

クラウドARRとMRRを見る

クラウドサービスは、GPU案件よりも安定性の高いストック型収益です。

決算では、次の指標を確認しましょう。

• ARR
• MRR
• クラウド売上高
• 顧客数
• 新規契約数
• 解約率
• 顧客単価
• パートナー経由売上
• ガバメントクラウド関連売上

ARRは年間経常収益、MRRは月間経常収益を示します。

ARRやMRRが安定して成長していれば、GPU大口案件が終了した場合でも、継続課金型収益が固定費を支えます。

一方、顧客数が増えても、単価が低下したり解約率が上昇したりすれば、利益成長につながりません。

ガバメントクラウドについても、採択されたかではなく、具体的な契約や売上へつながったかを確認しましょう。

GPU以外の安定収益がどの程度成長しているかが重要です。

営業利益と補助金を分ける

さくらインターネットの決算では、営業利益、経常利益、純利益が大きく異なる場合があります。

営業利益は、本業の売上高から売上原価と販売管理費を差し引いた利益です。

経常利益には、補助金収入などの営業外収益が含まれます。

確認したい項目は次のとおりです。

• 営業利益
• 経常利益
• 営業外収益
• 補助金収入
• 特別利益
• 固定資産圧縮損
• 親会社帰属純利益
• 補助金を除いた利益

補助金を固定資産取得へ充当した場合、特別利益と固定資産圧縮損が同時に計上されることがあります。

固定資産の帳簿価額が下がるため、将来の減価償却費を軽減する効果があります。

一方、補助金収入は毎期同じ規模で続くとは限りません。

本業が黒字化しているかを判断する際は、営業利益を優先して確認しましょう。

減価償却費と電力費を確認する

GPUインフラ事業の採算を評価するには、売上高だけでなく関連費用を確認する必要があります。

主な費用は次のとおりです。

• GPUサーバーの減価償却費
• リース料
• 電力使用量
• 電力単価
• データセンター賃料
• サーバー保守費
• 通信回線費
• 償却資産税

GPUを大量に導入すると、減価償却費が数年間にわたって発生します。

また、稼働率が上がるほど電力使用量も増加します。

そのため、GPU売上が増えていても、関連費用がさらに大きく増えていれば利益は改善しません。

決算では、GPU売上の増加額と次の費用増加額を比較しましょう。

• 減価償却費
• 電力費
• リース料
• 保守費
• データセンター費用

GPU売上が関連費用を上回るペースで成長しているかが重要です。

大口案件の継続性を見る

生成AI向けの大口案件は、さくらインターネットの売上を短期間で大きく押し上げます。

一方、契約終了後には反動減が発生する可能性があります。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• 受注額
• 契約期間
• 売上計上時期
• 契約更新
• 追加契約
• 顧客集中
• 受注残高
• 新規顧客

顧客も分けて確認する必要があります。

• 官公庁
• 国立研究機関
• 大学
• 民間企業
• AI開発企業
• 大手IT企業

大口案件が一度限りの場合は、翌期の売上が減少する可能性があります。

一方、継続契約や追加受注、新規顧客の獲得につながれば、GPU売上の安定性は高まります。

案件の金額だけでなく、契約終了後も売上が続くかを確認しましょう。

設備投資とキャッシュフローを確認する

さくらインターネットは、GPUサーバーやデータセンターへ大規模な投資を行っています。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• 設備投資額
• 営業キャッシュフロー
• 投資キャッシュフロー
• フリーキャッシュフロー
• 現金残高
• 借入金
• リース債務
• 補助金
• 投資回収期間

設備投資が増加すれば、短期的にはフリーキャッシュフローが悪化します。

しかし、高いGPU稼働率と長期契約を確保できれば、将来の売上と営業キャッシュフローが増加する可能性があります。

一方、GPU需要が想定を下回れば、利用されない設備と借入負担が残ります。

補助金を活用していても、投資額の全額を賄えるわけではありません。

設備投資が売上、営業利益、キャッシュフローへつながっているかを確認しましょう。

まとめ

さくらインターネットの次回決算は、2026年7月28日（火）に発表される予定です。

発表時間は現時点で公表されていません。

前年の第1四半期決算は15時30分に発表されました。

2027年3月期は、売上高450億円、営業利益15億円を予想しています。

売上高は前期比27.5％増、営業損益は前期の4億300万円の赤字から黒字へ転換する計画です。

上期営業利益予想は6億5,000万円、経常利益予想は5億5,000万円となっています。

市場の通期経常利益予想は16億6,600万円で、会社予想12億円を約38.8％上回っています。

次回決算で確認したいポイントは、次のとおりです。

• 第1四半期から営業黒字となるか
• GPUインフラ売上が通期184億円計画に沿っているか
• H100・H200・B200の稼働率
• B200約1,100基の収益貢献
• 約38億円の大口案件の売上計上
• ガバメントクラウドが実際の受注へつながっているか
• クラウドARRが成長しているか
• 減価償却費をGPU売上で吸収できているか
• 電力費の増加が想定内か
• 補助金を除いて本業が黒字か
• 198億円の設備投資計画
• フリーキャッシュフローと財務負担
• 通期業績予想を維持できるか

前年の第1四半期では、GPU売上が174.0％増加した一方、減価償却費や人材投資が増加し、営業赤字となりました。

さらに、生成AI向け大型案件の終了によって、通期業績予想を大幅に下方修正しています。

そのため、今回は売上成長だけでなく、GPU案件の継続性、営業黒字への転換、通期予想の維持が重要です。

補助金収入によって経常利益が増えていても、本業の営業損益が弱ければ、収益構造が改善したとはいえません。

GPU稼働率、減価償却費、クラウドARR、設備投資、キャッシュフローを総合的に確認しましょう。