SCREENホールディングスの決算はいつ？2027年3月期1Qの予想・注目点を解説

「SCREENホールディングスの次回決算はいつ？」「生成AIやHBM向けの半導体需要によって、好決算になりそう？」と気になっている人も多いのではないでしょうか。

SCREENホールディングスの前期通期決算は減収減益となりました。一方、第4四半期には売上高と利益が回復し、主力の半導体製造装置事業では受注高が過去最高を更新しています。

次回決算では、SPEの受注高、HBM・DRAM向け需要、地域別売上、営業利益率、研究開発費や人件費などの固定費を確認することが重要です。

本記事では、SCREENホールディングスの次回決算日、会社予想、市場予想、前年の第1四半期決算、前回決算、毎回確認したい重要KPIを解説します。

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SCREENホールディングスの次回決算はいつ？

項目	内容
決算	2027年3月期第1四半期
発表日	2026年7月28日（火）
発表時間	15時35分予定
証券コード	7735
決算期	3月

SCREENホールディングスの次回決算は、2026年7月28日（火）15時35分に発表される予定です。

今回発表されるのは、2027年3月期第1四半期決算です。

発表日と発表時間は、公式IRカレンダーで公表されています。

決算発表後には、主に次の資料が公開される見込みです。

• 決算短信
• 決算説明資料
• セグメント別業績
• SPEの受注高
• 地域別・用途別売上
• 研究開発費や設備投資に関する資料

決算説明会も同日に開催される予定です。

決算説明会では、決算短信だけでは分かりにくい受注の内訳、顧客の設備投資動向、装置の出荷時期などが説明される可能性があります。

発表直後は、次の項目を優先して確認しましょう。

• 経常利益
• 市場コンセンサスとの差
• SPE売上高
• SPE受注高
• 受注残高
• SPE営業利益率
• 地域別売上
• 用途別売上
• 通期業績予想

前期第4四半期はSPE受注高が過去最高となったため、高水準の受注が実際の売上と利益へつながっているかが重要です。

SCREENホールディングスの次回決算予想

項目	2027年3月期予想	前期比
売上高	7,250億円	19.7％増
営業利益	1,500億円	22.4％増
経常利益	1,500億円	20.7％増
親会社帰属純利益	1,100億円	19.6％増
営業利益率	20.7％	0.5ポイント上昇
年間配当	175円	実質増配

※2026年10月1日付の1株から2株への株式分割後基準。分割前換算では350円。

SCREENホールディングスは2027年3月期について、売上高7,250億円、営業利益1,500億円、経常利益1,500億円を予想しています。

親会社株主に帰属する純利益は1,100億円となる見通しです。

売上高は前期比19.7％増、営業利益は22.4％増となり、いずれも過去最高を更新する計画です。

生成AI向け半導体、HBM・DRAM、先端ロジック向けの設備投資が、主力のSPE事業を押し上げると見込んでいます。

上期予想から1Qの進捗を確認

項目	2027年3月期上期予想	前年上期実績
売上高	3,170億円	2,742億円
営業利益	560億円	464億円
経常利益	560億円	468億円
親会社帰属純利益	375億円	318億円
営業利益率	17.7％	16.9％

SCREENホールディングスは、第1四半期単独の会社予想を開示していません。

そのため、次回決算では上期予想に対する進捗率を基準に評価する必要があります。

2027年3月期上期は、売上高3,170億円、営業利益560億円、経常利益560億円を予想しています。
前年上期と比べて、売上高は約428億円、営業利益は約96億円増える計画です。

一方、通期計画は下期偏重となっています。

下期の計画は次のとおりです。

• 売上高：4,080億円
• 営業利益：940億円
• 営業利益率：約23.0％

上期の営業利益率17.7％に対して、下期は約23.0％まで上昇する計画です。

半導体製造装置は、受注した時点ではなく、出荷や据え付け、顧客の検収が完了した段階で売上へ計上されます。

そのため、第1四半期の利益が低くても、装置の検収が第2四半期や下期へ集中している場合があります。

次回決算では、次の項目を確認しましょう。

• 上期売上高3,170億円への進捗
• 上期営業利益560億円への進捗
• SPE装置の出荷時期
• 顧客の検収状況
• 受注残高
• 上期と下期の売上配分
• 営業利益率の改善時期

第1四半期だけで通期未達と判断せず、装置の出荷・検収スケジュールも確認する必要があります。

ただし、売上や利益の下期偏重が会社計画よりさらに強まっている場合は、納期遅延や顧客の設備投資延期に注意が必要です。

1Q経常利益は334億6,000万円を予想

項目	金額
1Q市場予想	334億6,000万円
前年1Q実績	245億6,900万円
増加額	88億9,100万円
予想増益率	約36.2％

2027年3月期第1四半期の経常利益について、市場は334億6,000万円を予想しています。

前年同期実績は245億6,900万円だったため、88億9,100万円、率にして約36.2％の増益が期待されています。

SCREENホールディングスは第1四半期単独の会社予想を開示していないため、市場コンセンサスが主な比較基準です。

市場が大幅増益を予想している背景には、次の要因があります。

• 前期第4四半期の業績回復
• SPE受注高の過去最高更新
• HBM・DRAM向け投資
• 先端ロジック向け投資
• 台湾・北米向け装置需要
• 売上増加による固定費吸収

前年第1四半期は、売上高が増加した一方、営業利益と経常利益は2桁減益となりました。

今回は増益が見込まれていますが、単に前年同期を上回るだけでは市場の期待に届かない可能性があります。

決算では、次の3つを比較しましょう。

• 前年同期実績の245億6,900万円
• 市場予想の334億6,000万円
• 上期経常利益予想の560億円

市場予想を上回り、上期計画に対して順調な進捗となっているかが重要です。

市場コンセンサスは決算発表直前まで変動する可能性があるため、公開前に再確認する必要があります。

通期市場予想は会社計画を上回る

項目	会社予想	市場予想	市場予想の上振れ
売上高	7,250億円	約7,382億円	約1.8％
営業利益	1,500億円	約1,597億円	約6.5％
経常利益	1,500億円	約1,612億円	約7.5％
親会社帰属純利益	1,100億円	約1,169億円	約6.2％

市場予想は、売上高・各利益ともに会社計画を上回っています。

特に、経常利益の市場予想は約1,612億円となり、会社予想1,500億円を約7.5％上回っています。

市場は会社計画以上の装置売上や利益率改善を期待していると考えられます。

そのため、会社予想を達成できる進捗であっても、市場期待には届かない可能性があります。

次回決算では、次の点を確認しましょう。

• 1Q実績と市場予想の差
• SPE売上高
• SPE受注高
• SPE営業利益率
• 上期業績予想
• 通期業績予想
• 市場コンセンサスの変更

SPEの売上が伸びても、研究開発費や人件費、減価償却費が想定以上に増加すれば、利益は市場予想を下回る可能性があります。

反対に、受注の売上転換が早まり、利益率も改善すれば、通期コンセンサスが引き上げられる可能性があります。

好決算でも市場予想に届かなければ、株価が下落する可能性に注意しましょう。

SPE売上は6,000億円を予想

セグメント	売上高予想	営業利益予想	営業利益率
SPE	6,000億円	1,530億円	25.5％
GA	590億円	45億円	7.6％
FT	470億円	25億円	5.3％
PE	155億円	15億円	9.7％
その他・調整	35億円	115億円の赤字	―

SCREENホールディングスの売上と利益の中心は、半導体製造装置を扱うSPE事業です。

2027年3月期のSPE売上高は、前期比23.5％増の6,000億円を予想しています。

SPE営業利益は1,530億円、営業利益率は25.5％となる計画です。

売上拡大を支える主な需要は次のとおりです。

• 生成AI向け半導体
• HBM
• DRAM
• 先端ロジック
• ファウンドリー
• AIアクセラレーター
• 半導体工場の新設

SPE売上6,000億円は、現在の生産能力の上限に近い水準とされています。

そのため、需要が強くても、生産能力や部品調達が追いつかなければ売上計上が後ろへずれる可能性があります。

GAとPEも増益を計画しています。

一方、FTは売上高が増加するものの、前期の高採算OLED案件の反動などによって減益となる見通しです。

決算では、全社業績だけでなく、各セグメントの売上高と営業利益率を分けて確認しましょう。

年間配当は実質増配を予想

SCREENホールディングスは、2026年10月1日付で1株から2株への株式分割を予定しています。

株式分割後の2027年3月期年間配当予想は、1株あたり175円です。

内訳は次のとおりです。

• 中間配当：60円
• 期末配当：115円
• 年間配当：175円

分割前基準へ換算すると、年間350円となります。
前期の年間配当293円と比べると、実質的な増配予想です。

業績が会社計画を上回れば、追加増配の余地が生まれる可能性があります。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• 年間配当予想
• 配当性向
• 営業キャッシュフロー
• 設備投資額
• 研究開発費
• 自己株買い
• 業績上振れ時の増配余地

SCREENホールディングスは成長投資を拡大しているため、株主還元だけでなく、研究開発や生産能力への投資も必要です。

成長投資と株主還元のバランスを確認しましょう。

SCREENホールディングスの次回決算で注目したいポイント

次回決算では、半導体市場全体の成長だけでなく、受注がどの程度売上へ転換しているかを確認する必要があります。

また、SPEの受注高、用途別売上、地域別売上、生産能力、利益率を組み合わせて評価しましょう。

注目点	確認する内容
経常利益	市場予想334億6,000万円を上回るか
上期進捗	営業利益560億円への進捗
SPE売上	通期6,000億円計画への進捗
SPE受注	過去最高水準が続くか
受注残	売上へ転換する時期
SPE利益率	25.5％計画への進捗
DRAM・HBM	メモリ投資の拡大
ファウンドリー	先端ロジック・AI需要
ポストセールス	安定収益が成長するか
中国	売上比率と輸出規制
台湾	ファウンドリー需要
北米	半導体工場投資
生産能力	出荷能力と納期
固定費	研究開発費・人件費
設備投資	430億円計画の進捗
為替	ドル145円・ユーロ170円前提
FT	OLEDと先端パッケージ
GA	関税とインク売上
業績予想	通期予想の維持・修正

SPE受注高が高水準を維持しているか

前期第4四半期のSPE受注高は過去最高となりました。

受注を押し上げた主な要因として、次の需要が考えられます。

• 生成AI関連の設備投資
• HBM向け設備投資
• DRAM向け設備投資
• 先端ロジック
• ファウンドリー
• 半導体工場の新設

次回決算では、次の項目を確認しましょう。

• SPE受注高
• 前年同期比
• 前四半期比
• 受注残高
• 用途別受注
• 地域別受注
• 受注キャンセル
• 顧客の納期変更

受注高が高水準を維持していれば、中期的な売上成長につながります。

一方、受注が第4四半期だけに集中していた場合や、顧客が納期を先送りした場合は、今後の売上が市場期待を下回る可能性があります。

また、受注高が増えていても、特定顧客や特定用途へ集中している場合は注意が必要です。

過去最高の受注が一時的なものではなく、継続しているかを確認しましょう。

受注が売上へ転換しているか

半導体製造装置は、受注した時点ですぐに売上へ計上されるわけではありません。

一般的には、次の流れを経て売上が計上されます。

1. 顧客から装置を受注
2. 装置を製造
3. 顧客工場へ出荷
4. 工場へ搬入
5. 据え付け・調整
6. 顧客による検収
7. 売上計上

装置の仕様や顧客工場の建設状況によって、受注から売上計上まで数カ月以上かかる場合があります。

そのため、受注高が増加していても、出荷や検収が遅れれば四半期売上は伸びません。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• 受注残高
• 装置の生産状況
• 出荷台数
• 顧客の検収状況
• 売上計上予定時期
• 上期・下期の売上配分
• 納期延期

受注残高だけが増加し、売上への転換が進んでいない場合は注意が必要です。

一方、受注残が順調に売上へ転換していれば、上期・通期計画の達成確度が高まります。

受注高の大きさだけでなく、売上転換のスピードを確認しましょう。

HBM・DRAM向け需要が伸びているか

2027年3月期上期のSPE売上に占めるDRAM向け構成比は、25％を予想しています。

生成AIサーバーで使用されるHBMは、複数のDRAMを積層した高性能メモリです。

HBMの生産能力を増やすには、DRAMメーカーによる設備投資が必要になります。

SCREENホールディングスは、半導体の製造工程で使用される洗浄装置を提供しています。
半導体の微細化や積層化が進むほど、製造工程が複雑になり、洗浄工程の重要性が高まります。

確認したい項目は次のとおりです。

• DRAM向け売上
• HBM向け受注
• 韓国向け売上
• 中国向けメモリ投資
• 米国向けメモリ投資
• 顧客の設備投資計画
• メモリ価格
• 在庫水準

HBM需要が強くても、メモリメーカーが設備投資を延期すれば、装置売上への反映が遅れる可能性があります。

また、メモリ市場は設備投資サイクルの変動が大きいため、現在の需要がどの程度続くかを確認する必要があります。

AI向けHBM需要が、実際のDRAM装置受注へつながっているかが重要です。

ファウンドリー・先端ロジック需要を確認

2027年3月期上期のSPE売上に占めるファウンドリー向け構成比は、39％を予想しています。

ファウンドリーでは、先端ロジック半導体やAIアクセラレーター向けの設備投資が続いています。

主な需要は次のとおりです。

• AIアクセラレーター
• データセンター向けCPU
• GPU
• 先端ロジック
• スマートフォン向け半導体
• 高性能コンピューティング

半導体の微細化が進むと、製造工程数や洗浄工程数が増加する傾向があります。

そのため、最先端プロセスへの投資拡大は、SCREENホールディングスの洗浄装置需要を押し上げる可能性があります。

地域別では、台湾と北米の新工場が重要です。

台湾では大手ファウンドリーによる先端プロセス投資が続いています。

北米でも半導体工場の建設が進んでいますが、工場の立ち上げや検収が遅れれば売上計上時期も後ろへずれます。

決算では、顧客の設備投資計画と装置の出荷・検収時期を確認しましょう。

ポストセールス売上が成長しているか

2027年3月期上期のSPE売上に占めるポストセールス売上の構成比は、19％を予想しています。

ポストセールスには、主に次のサービスが含まれます。

• 保守
• 部品交換
• 装置改造
• 性能向上
• 中古装置
• 移設
• サービス契約

新規装置売上は半導体メーカーの設備投資によって大きく変動します。

一方、ポストセールス売上は、すでに稼働している装置台数を基盤とするため、新規装置よりも変動が小さい傾向があります。

装置の設置台数が増えれば、将来の保守や部品需要も増加します。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• ポストセールス売上高
• 売上構成比
• 稼働装置台数
• 保守契約数
• 利益率
• 地域別売上

ポストセールス売上が安定して成長すれば、研究開発費や人件費などの固定費を支える収益源になります。

新規装置以外の安定収益が増えているかを確認しましょう。

中国・台湾への集中リスクを見る

前期のSPE売上は、中国向けが約40％、台湾向けが約26％を占めました。

両地域を合わせると、SPE売上の約3分の2です。

中国では、半導体の国産化に向けた設備投資が続いています。

一方、米国による半導体製造装置の輸出規制が強化されれば、中国向け売上が減少する可能性があります。

台湾では、大手ファウンドリーによる先端半導体投資が継続しています。

ただし、台湾への売上依存度が高まると、地政学リスクや特定顧客への依存が大きくなります。

確認したい項目は次のとおりです。

• 中国向け売上高
• 台湾向け売上高
• 地域別売上比率
• 輸出規制対象装置
• 顧客別売上
• 受注残高
• 北米・韓国・日本の売上

今期は北米向け売上の増加によって、中国比率が相対的に低下する想定です。

ただし、中国比率が下がっていても、中国向けの絶対額が増えている場合があります。

構成比だけでなく、地域別の売上金額と成長率を確認しましょう。

北米向け売上が拡大するか

2027年3月期上期は、北米向けSPE売上の大幅な増加が想定されています。

米国では、半導体の国内生産を拡大するため、複数の半導体工場が建設されています。

主な需要分野は次のとおりです。

• AI向け半導体
• 先端ロジック
• ファウンドリー
• メモリ
• パワー半導体
• 半導体研究開発

米国の補助金政策も、半導体メーカーの設備投資を支える可能性があります。

一方、工場建設が遅れたり、補助金の支給条件が変更されたりすれば、装置の出荷や検収が後ろへずれる可能性があります。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• 北米向け売上
• 北米向け受注
• 顧客工場の建設進捗
• 装置の出荷時期
• 検収時期
• 中国向け売上との比較

北米売上が増加すれば、中国・台湾への集中を緩和できます。

北米の新工場投資が実際の売上へつながっているかが重要です。

SPE営業利益率25％台を維持できるか

2027年3月期のSPE営業利益率は25.5％を予想しています。

SPEはSCREENホールディングスの利益の大部分を生み出しているため、売上高と同じく利益率も重要です。

利益率へ影響する主な要因は次のとおりです。

• 装置売上高
• 製品構成
• 地域構成
• 高採算装置の売上
• 中国向け売上
• ポストセールス売上
• 原材料費
• 人件費
• 研究開発費
• 減価償却費

高採算な装置やポストセールス売上の構成比が上昇すれば、利益率改善につながる可能性があります。

一方、研究開発費や人件費、原材料費が増加すれば、売上が伸びても利益率は低下します。

また、中国向け装置の構成比が変化すると、地域別の採算も変わる可能性があります。

売上増加によって固定費を吸収し、25％台の営業利益率を維持できるかを確認しましょう。

生産能力が受注拡大に追いつくか

2027年3月期のSPE売上6,000億円は、現在の生産能力の上限に近い計画です。

需要が強くても、装置を製造・出荷できなければ売上は増えません。

生産能力へ影響する項目は次のとおりです。

• 工場の生産能力
• サプライヤーの供給能力
• 部品調達
• 人員
• 製造工程
• 出荷能力
• 顧客工場への搬入能力

部品不足や人員不足が発生すれば、装置の納期が長期化します。

また、装置を出荷できても、顧客工場の建設が遅れていれば搬入や検収ができません。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• 生産能力
• 稼働率
• 納期
• 部品不足
• 出荷台数
• 売上の先送り
• 追加設備投資

需要が生産能力を上回る場合、追加投資が必要になる可能性があります。

受注拡大に生産能力とサプライチェーンが追いついているかを確認しましょう。

研究開発費と設備投資の増加を吸収できるか

項目	2027年3月期計画	前期実績
研究開発費	430億円	377億円
設備投資	430億円	277億円
減価償却費	180億円	145億円

2027年3月期は、研究開発費と設備投資をいずれも430億円計画しています。

前期実績と比べると、研究開発費は53億円、設備投資は153億円増加する計画です。

減価償却費も、前期の145億円から180億円へ増加します。

主な投資目的は次のとおりです。

• 新製品開発
• 半導体の微細化への対応
• HBM・先端パッケージ対応
• 生産能力の増強
• 工場設備
• 人員増加
• デジタル化

研究開発や設備投資は中長期の成長に必要です。

一方、研究開発費、人件費、減価償却費は短期的な利益を押し下げます。

決算では、売上の増加額と費用の増加額を比較しましょう。

売上成長を固定費の増加が上回っていないかが重要です。

短期的に利益率が低下していても、新製品や生産能力の拡大につながる投資であれば、中長期ではプラスとなる可能性があります。

短期利益と中長期投資を分けて評価しましょう。

為替前提との差を確認

2027年3月期の会社想定為替レートは、1ドル145円、1ユーロ170円です。

営業利益への為替感応度は、次のように示されています。

• ドル円が1円変動：年間約1億3,000万円
• ユーロ円が1円変動：年間約6,000万円

実際の為替レートが会社前提より円安で推移すれば、海外売上や営業利益を押し上げる可能性があります。

一方、円高で推移すれば、業績の下振れ要因となります。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• 実績為替レート
• 会社想定との差
• 為替による売上影響
• 為替による利益影響
• 為替を除いた増収率
• 為替を除いた増益率

為替の追い風によって利益が増えている場合、本業の需要成長は見た目より弱い可能性があります。

反対に、円高で利益が抑えられていても、受注や販売数量が伸びていれば、本業は堅調と評価できます。

為替効果と本業の成長を分けて確認しましょう。

FT・GA・PE事業の採算を確認

SCREENホールディングスの業績はSPEが中心ですが、FT・GA・PEの動向も全社利益へ影響します。

FTは2027年3月期に増収を予想している一方、営業利益は大幅な減少を見込んでいます。

前期に高採算のOLED案件が売上へ計上された反動が主な要因です。

また、FTでは先端パッケージ関連事業との統合が進められており、今後の成長分野として注目されます。

GAでは、印刷関連機器やインクなどを扱っています。

インクや保守は継続的な収益となる一方、米国の関税政策が装置販売や利益率を圧迫する可能性があります。

PEでは、プリント基板関連装置を扱っています。

韓国や中国の設備投資が回復すれば、売上と利益の改善が期待できます。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• FT売上高・営業利益
• OLED案件
• 先端パッケージ
• GAの装置売上
• インク・保守売上
• 米国関税
• PEの地域別需要
• 各セグメントの営業利益率

SPE以外の事業が全社利益を押し上げているか、固定費負担になっていないかも確認しましょう。

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前年の第1四半期決算を確認

項目	2026年3月期1Q	前年同期比
売上高	1,357億8,500万円	1.2％増
営業利益	243億8,600万円	12.2％減
経常利益	245億6,900万円	11.9％減
親会社帰属純利益	166億8,700万円	8.4％減
営業利益率	約18.0％	約2.7ポイント低下
SPE売上	1,095億1,500万円	2.4％減

2026年3月期第1四半期の売上高は、前年同期比1.2％増の1,357億8,500万円となりました。

一方、営業利益は12.2％減の243億8,600万円、経常利益は11.9％減の245億6,900万円です。

親会社株主に帰属する純利益も8.4％減の166億8,700万円となりました。

売上高は増加したものの、主力のSPE売上が減少したほか、研究開発費や人件費などの固定費が増加しています。

営業利益率も前年同期から約2.7ポイント低下し、約18.0％となりました。

前年1Qは、増収でも製品・地域構成と固定費増加によって減益となった決算です。

増収でも営業利益は12％減

2026年3月期第1四半期の売上高は、前年同期比1.2％増となりました。

一方、営業利益は12.2％減少し、売上高と利益で異なる動きとなっています。

営業利益率も、前年同期から約2.7ポイント低下して約18.0％となりました。

利益が減少した主な要因として、次の項目が挙げられます。

• SPE売上の減少
• 製品構成の変化
• 地域別売上構成の変化
• 研究開発費の増加
• 人件費の増加
• その他の固定費増加

半導体製造装置は、販売する装置の種類や地域によって採算が異なります。

高採算装置やポストセールス売上の比率が低下すると、全体の売上高が増えていても営業利益率が下がる可能性があります。

また、研究開発費や人件費は将来の成長に必要ですが、売上計上より先に費用が発生します。

次回決算では、売上高が増えているかだけでなく、次の項目を確認しましょう。

• SPE売上高
• SPE営業利益率
• 製品別売上構成
• 地域別売上構成
• 研究開発費
• 人件費
• 固定費率

売上成長によって固定費を吸収し、利益率を回復できているかが重要です。

中国・北米の減少を台湾が補う

前年1QのSPE事業では、台湾向け売上が増加しました。

一方、中国向けと北米向けの売上は減少しています。

台湾では、先端ファウンドリーやロジック半導体向けの設備投資が売上を支えました。

主な需要分野は次のとおりです。

• 先端ロジック
• ファウンドリー
• AIアクセラレーター
• スマートフォン向け半導体
• 高性能コンピューティング

台湾向け売上の増加によって、中国や北米の減少を補いました。

ただし、地域によって販売する装置の種類や採算が異なるため、台湾売上の増加だけで全体の利益率が上昇するとは限りません。

中国では国産化投資が続く一方、輸出規制の影響を受ける可能性があります。

北米では半導体工場の建設が進んでいますが、工場の立ち上げや装置の検収が遅れると、売上計上も後ろへずれます。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• 中国向け売上
• 台湾向け売上
• 北米向け売上
• 地域別受注高
• 地域別利益率
• 輸出規制
• 顧客の工場立ち上げ状況

特定地域の需要だけで全社業績を支えていないかにも注意が必要です。

Flashとポストセールスが増加

前年1Qでは、Flash向け装置の売上が増加しました。

Flashは、NAND型フラッシュメモリなどの不揮発性メモリを指します。
データセンター、スマートフォン、SSDなどに使用されるため、メモリメーカーの設備投資動向が売上へ影響します。

また、ポストセールス売上も増加しました。

ポストセールスには、主に次のサービスが含まれます。

• 保守
• 部品交換
• 装置改造
• 性能向上
• 中古装置
• 移設
• サービス契約

新規装置売上は半導体メーカーの設備投資サイクルによって変動します。

一方、ポストセールス売上は、すでに稼働している装置台数を基盤とするため、新規装置よりも安定しやすい収益です。

装置の設置台数が増えるほど、保守や部品交換の需要も拡大します。

次回決算では、次の項目を確認しましょう。

• Flash向け売上
• DRAM・HBM向け売上
• ポストセールス売上
• ポストセールス売上比率
• 稼働装置台数
• 保守契約数
• 利益率

新規装置需要が弱い局面でも、ポストセールス売上が固定費を支えられるかが重要です。

前回の本決算はどうだった？

項目	2026年3月期	前期比
売上高	6,057億4,800万円	3.1％減
営業利益	1,225億2,200万円	9.7％減
経常利益	1,243億2,300万円	10.1％減
親会社帰属純利益	920億300万円	7.5％減
営業利益率	20.2％	1.5ポイント低下
営業キャッシュフロー	927億円	増加
フリーキャッシュフロー	629億円	黒字
自己資本比率	67.4％	上昇
年間配当	293円	増配

SCREENホールディングスの2026年3月期決算は、売上高が前期比3.1％減の6,057億4,800万円となりました。

営業利益は9.7％減の1,225億2,200万円、経常利益は10.1％減の1,243億2,300万円です。

親会社株主に帰属する純利益も7.5％減の920億300万円となり、通期では減収減益となりました。

営業利益率も前期から1.5ポイント低下し、20.2％となっています。

一方、第4四半期には売上高と利益が大きく回復しました。

SPE受注高も過去最高となっており、2027年3月期の成長へつながる先行指標として注目されています。

通期は減収減益でも4Qに回復

2026年3月期通期は減収減益となりました。

一方、第4四半期の業績は次のとおりです。

項目	2026年3月期4Q
売上高	1,803億円
営業利益	450億円
営業利益率	25.0％

第4四半期の営業利益率は25.0％となり、通期の20.2％を大きく上回りました。

売上と利益が回復した主な要因として、次の項目が考えられます。

• SPE装置売上の増加
• 高採算装置の売上計上
• 地域・製品構成の改善
• ポストセールス売上
• 売上増加による固定費吸収
• FTの高採算案件

さらに、第4四半期のSPE受注高は過去最高となりました。

受注高は将来の売上を示す先行指標ですが、受注した時点では売上や利益になりません。

装置の製造、出荷、据え付け、検収が必要です。

次回1Qでは、次の点を確認しましょう。

• 4Qの受注が売上へ転換したか
• 受注高が高水準を維持しているか
• 営業利益率25％前後を維持できたか
• 装置の検収が遅れていないか
• 上期計画への進捗

第4四半期に始まった回復が1Qでも継続しているかが重要です。

SPE売上は減少でも25％の利益率を確保

2026年3月期のSPE売上高は、前期比6.5％減の4,859億円となりました。

営業利益は10.4％減の1,227億円です。

減収減益となったものの、営業利益率は25.2％を確保しました。

SPEの高い利益率を支えた主な要因は次のとおりです。

• 高付加価値な洗浄装置
• 製品構成
• 地域別売上構成
• ポストセールス売上
• 生産効率
• 価格維持

新規装置売上が減少しても、保守や部品、改造などのポストセールス売上が利益を支えます。

一方、地域別の売上構成が変化すると利益率も変わります。

高採算な装置や地域の構成比が低下すれば、売上高が増加しても利益率が下がる可能性があります。

2027年3月期のSPE営業利益率は25.5％を予想しています。

次回決算では、SPE売上の回復と25％台の利益率を両立できているかを確認しましょう。

FT事業が利益を押し上げた

2026年3月期のFT売上高は、前期比224.9％増の447億円となりました。

営業利益も181.8％増の86億円です。

FT事業の業績を押し上げた主な要因は、高採算なOLED関連案件です。

大型案件が売上へ計上されたことで、売上高と利益が大幅に増加しました。

一方、大型案件は毎期同じ規模で続くとは限りません。

2027年3月期は、前期の高採算案件の反動によって、FT事業の営業利益が減少する予想です。

FT事業では、次の分野が注目されます。

• OLED製造装置
• ディスプレー関連装置
• 先端パッケージ
• 半導体後工程
• 大型案件
• 継続案件

先端パッケージは、生成AI向け半導体やHBMの成長に伴って需要拡大が期待される分野です。

次回決算では、前期の大型案件による反動減だけでなく、先端パッケージが次の成長事業へ育っているかを確認しましょう。

キャッシュフローと財務は安定

2026年3月期の営業キャッシュフローは927億円のプラスとなりました。

投資キャッシュフローは297億円の支出です。

営業キャッシュフローから投資キャッシュフローを差し引いたフリーキャッシュフローは、629億円の黒字となりました。

主な数値は次のとおりです。

項目	2026年3月期
営業キャッシュフロー	927億円
投資キャッシュフロー	297億円の支出
フリーキャッシュフロー	629億円の黒字
自己資本比率	67.4％

本業で生み出した現金によって、設備投資や研究開発を一定程度賄える財務状況です。

2027年3月期は、研究開発費と設備投資をそれぞれ430億円計画しています。

投資額が大きく増えるため、次回決算では次の項目を確認しましょう。

• 営業キャッシュフロー
• 投資キャッシュフロー
• フリーキャッシュフロー
• 現金残高
• 設備投資額
• 配当
• 自己株買い
• 有利子負債

成長投資を内部資金で賄いながら、配当も維持できるかが重要です。

SCREENホールディングスの決算で確認したい指標

SCREENホールディングスの決算では、売上高や経常利益だけでなく、SPE受注高、用途別・地域別売上、利益率、設備投資を確認する必要があります。

特に、受注から売上計上までの時間差を意識して評価しましょう。

SPE受注高と受注残高を見る

SPE受注高は、将来の装置売上を示す重要な先行指標です。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• SPE受注高
• 受注残高
• 前年同期比
• 前四半期比
• 受注キャンセル
• 顧客の納期変更
• 売上転換率
• 受注から検収までの期間

受注高が増加していても、顧客工場の建設遅延や納期変更によって、売上計上が後ろへずれる場合があります。

また、受注残高が増え続けても、生産能力や部品調達が追いついていなければ売上は増えません。

受注の大きさだけでなく、売上へ転換するスピードを確認しましょう。

用途別の半導体設備投資を見る

SPE売上は、半導体の用途によって変動します。

主な用途は次のとおりです。

• ファウンドリー
• ロジック
• DRAM・HBM
• NAND・Flash
• イメージセンサー
• パワー半導体

生成AI需要が拡大すると、AIアクセラレーターや先端ロジック、HBM向けの設備投資が増加します。

一方、スマートフォンやパソコン需要が弱ければ、NANDやイメージセンサー向け投資が減速する可能性があります。

半導体市場全体が成長していても、用途によって設備投資の方向は異なります。

決算では、どの用途が受注と売上を牽引しているかを確認しましょう。

地域別売上と顧客集中を見る

SCREENホールディングスのSPE売上は、地域によって大きく変動します。

確認したい主な地域は次のとおりです。

• 中国
• 台湾
• 韓国
• 北米
• 日本
• 欧州

中国では半導体国産化投資が続く一方、米国の輸出規制がリスクとなります。

台湾では先端ファウンドリー投資、韓国ではHBM・DRAM投資、北米では新工場建設が主な需要です。

地域別売上を確認する際は、次の点に注意しましょう。

• 地域別売上高
• 地域別構成比
• 顧客別売上
• 輸出規制
• 地政学リスク
• 顧客工場の立ち上げ時期

特定地域や特定顧客への依存が高すぎないかを確認する必要があります。

ポストセールス売上を見る

ポストセールスは、装置の販売後に発生する継続的な収益です。

主な内容は次のとおりです。

• 保守
• 部品
• 改造
• 中古装置
• 装置移設
• 性能向上
• サービス契約

新規装置売上は設備投資サイクルによって変動します。

一方、ポストセールス売上は稼働装置台数を基盤とするため、比較的安定しています。

確認したい項目は次のとおりです。

• ポストセールス売上高
• 売上構成比
• 稼働装置台数
• 保守契約数
• 利益率
• 地域別売上

ポストセールスが固定費を支える安定収益になっているかを確認しましょう。

SPE利益率と固定費を見る

SCREENホールディングスの利益は、SPE事業の採算に大きく左右されます。

確認したい項目は次のとおりです。

• 売上総利益率
• SPE営業利益率
• 製品構成
• 地域構成
• 研究開発費
• 人件費
• 減価償却費

高採算装置やポストセールス売上の構成比が上昇すれば、利益率は改善します。

一方、研究開発費や人件費、減価償却費が増加すると、売上が伸びても利益率が低下する可能性があります。

短期的な費用増加が将来の成長投資なのか、単なるコスト増加なのかを分けて評価しましょう。

設備投資と生産能力を見る

半導体製造装置の需要が強くても、生産能力が不足すれば売上を伸ばせません。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• 設備投資額
• 工場の生産能力
• 工場稼働率
• 部品調達
• サプライヤー
• 人員
• 出荷能力
• 納期
• 投資回収

生産能力を増強すれば将来の売上拡大につながります。

一方、需要が想定を下回れば、増加した減価償却費や固定費が利益を圧迫します。

受注拡大に対して、必要な生産能力を適切な時期に確保できているかが重要です。

為替と会社前提を比較する

海外売上比率が高いため、為替はSCREENホールディングスの業績へ影響します。

確認したい通貨は次のとおりです。

• ドル円
• ユーロ円

決算では、次の項目を確認しましょう。

• 会社想定為替レート
• 実績為替レート
• 為替感応度
• 円安による利益押し上げ
• 円高による利益下振れ
• 為替を除いた売上成長
• 為替を除いた利益成長

円安によって利益が増えていても、装置需要そのものが伸びていない場合があります。

為替効果と本業の成長を分けて評価しましょう。

SPE以外の事業も確認する

SCREENホールディングスには、SPE以外にも次の事業があります。

• GA
• FT
• PE

GAでは印刷関連装置やインク、保守サービスを扱っています。

FTではOLED製造装置や先端パッケージ関連、PEではプリント基板関連装置を展開しています。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• GA売上高・利益率
• インク・保守売上
• FTのOLED案件
• 先端パッケージ
• PEの地域別需要
• 各セグメントの営業利益率

SPE以外の事業が利益へ貢献すれば、半導体設備投資サイクルへの依存を抑えられます。

一方、赤字事業が増えれば、SPEの利益を打ち消す可能性があります。

キャッシュフローと株主還元を見る

SCREENホールディングスは、研究開発や設備投資を拡大しています。

決算では、次の項目を確認しましょう。

• 営業キャッシュフロー
• 投資キャッシュフロー
• フリーキャッシュフロー
• 設備投資
• 配当
• 自己株買い
• ROE
• 現金残高

成長投資を進めながら、安定したフリーキャッシュフローを確保できれば、配当や自己株買いの余地も広がります。

一方、設備投資が営業キャッシュフローを大きく上回れば、財務負担が増える可能性があります。

成長投資と株主還元のバランスを確認しましょう。

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まとめ

SCREENホールディングスの次回決算は、2026年7月28日（火）15時35分に発表される予定です。

今回発表されるのは、2027年3月期第1四半期決算です。

会社は2027年3月期について、売上高7,250億円、営業利益1,500億円を予想しています。

第1四半期の経常利益市場予想は334億6,000万円です。

前年同期実績の245億6,900万円から、約36％の増益が期待されています。

市場の通期予想は会社計画を上回っているため、会社予想に沿った進捗でも市場期待には届かない可能性があります。

次回決算で確認したいポイントは次のとおりです。

• 経常利益が市場予想334億6,000万円を上回るか
• 上期営業利益560億円への進捗
• SPE売上が通期6,000億円計画に沿っているか
• SPE営業利益率25.5％への進捗
• SPE受注高が高水準を維持しているか
• 受注残が売上へ転換しているか
• HBM・DRAM向け需要
• ファウンドリー・先端ロジック需要
• ポストセールス売上
• 中国・台湾への集中リスク
• 北米向け売上の拡大
• 生産能力と納期
• 研究開発費430億円
• 設備投資430億円
• 為替前提の1ドル145円、1ユーロ170円との差
• FTの反動減
• 先端パッケージの成長性
• 通期業績予想の維持・修正

前期通期は減収減益となりましたが、第4四半期には売上高1,803億円、営業利益450億円まで回復しました。

SPE受注高も過去最高となっています。

ただし、受注が増えても、装置の製造、出荷、据え付け、検収が完了するまでは売上へ計上されません。

そのため、次回決算では、過去最高の受注が実際の売上と利益へ転換しているかが最も重要です。

好決算でも市場コンセンサスを下回った場合や、SPE受注高・利益率が低下した場合には、株価が下落する可能性があります。

受注高だけでなく、受注残高、売上転換、用途別・地域別需要、固定費、キャッシュフローを総合的に確認しましょう。